有価証券報告書-第62期(平成27年3月21日-平成28年3月20日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
当社は、機械、工具及び産業機械・器具等の販売事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。
【関連情報】
前事業年度(自平成26年3月21日 至平成27年3月20日)
1.製品及びサービスごとの情報
(単位:千円)
2.地域ごとの情報
(1)売上高
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2)有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。
当事業年度(自平成27年3月21日 至平成28年3月20日)
1.製品及びサービスごとの情報
(単位:千円)
2.地域ごとの情報
(1)売上高
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2)有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前事業年度(自平成26年3月21日 至平成27年3月20日)
該当事項はありません。
当事業年度(自平成27年3月21日 至平成28年3月20日)
当社は、機械、工具及び産業機械・器具等の販売事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前事業年度(自平成26年3月21日 至平成27年3月20日)
該当事項はありません。
当事業年度(自平成27年3月21日 至平成28年3月20日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前事業年度(自平成26年3月21日 至平成27年3月20日)
該当事項はありません。
当事業年度(自平成27年3月21日 至平成28年3月20日)
該当事項はありません。
【セグメント情報】
当社は、機械、工具及び産業機械・器具等の販売事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。
【関連情報】
前事業年度(自平成26年3月21日 至平成27年3月20日)
1.製品及びサービスごとの情報
(単位:千円)
| 区分 | 機械 | 工具 | 産機 | 伝導機器 | その他 | 合計 |
| 外部顧客への売上高 | 655,296 | 1,436,588 | 2,774,797 | 613,229 | 540,237 | 6,020,147 |
2.地域ごとの情報
(1)売上高
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2)有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。
当事業年度(自平成27年3月21日 至平成28年3月20日)
1.製品及びサービスごとの情報
(単位:千円)
| 区分 | 機械 | 工具 | 産機 | 伝導機器 | その他 | 合計 |
| 外部顧客への売上高 | 501,805 | 1,375,891 | 2,698,298 | 654,582 | 524,611 | 5,755,189 |
2.地域ごとの情報
(1)売上高
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2)有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前事業年度(自平成26年3月21日 至平成27年3月20日)
該当事項はありません。
当事業年度(自平成27年3月21日 至平成28年3月20日)
当社は、機械、工具及び産業機械・器具等の販売事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前事業年度(自平成26年3月21日 至平成27年3月20日)
該当事項はありません。
当事業年度(自平成27年3月21日 至平成28年3月20日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前事業年度(自平成26年3月21日 至平成27年3月20日)
該当事項はありません。
当事業年度(自平成27年3月21日 至平成28年3月20日)
該当事項はありません。