有価証券報告書-第42期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 10～42年
機械及び装置 2～15年
船舶 2～12年
車両運搬具 2～7年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、その他については定額法を採用しております。
(3) 投資不動産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
投資不動産 5～47年