店舗数については、前年8月に公表した構造改革の一環で前連結会計年度に約300店舗減少し、さらに今年2月に公表した構造改革の一環で当第2四半期連結累計期間に約370店舗が退店しております。EC販路では、前年は在庫消化を目的としたセール施策を強化しましたが、本年はプロパー販売主体で採算を重視した戦い方を推進しました。
利益面においては、春物商品の在庫消化を促進する値引き販売の増加で利益率の大幅な低下を招いたという前年の反省を活かし、当期は予め仕入れのタイミングや量をコントロールして、大半のブランドでプロパー中心の販売を重視することで採算の改善に努めました。結果として、売上総利益率は前年同期比4.8ポイントの上昇となりました。販売費及び一般管理費では、一時帰休などに伴う雇用調整助成金収入の減少や店舗の臨時休業等で抑制されていた家賃・賃借料の増加はありましたが、構造改革効果が寄与する形で、販管費率は57.9%と前年同期比3.4ポイントの改善となりました。この結果、売上の減少をカバーして、売上総利益以下の各利益段階で増益に転じましたが、コア営業利益の黒字化には至りませんでした。なお、前第2四半期連結累計期間に構造改革に伴う一時費用を計上しているため、営業利益以下の各利益段階での改善幅は一段と大きくなりました。
セグメント別の状況は次のとおりです。

2021/11/12 10:11