東テク(9960)ののれんの推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 8100万
- 2009年3月31日 +95.06%
- 1億5800万
- 2010年3月31日 +100%
- 3億1600万
- 2010年12月31日 -18.99%
- 2億5600万
- 2011年3月31日 -7.42%
- 2億3700万
- 2011年6月30日 -8.44%
- 2億1700万
- 2011年9月30日 -9.22%
- 1億9700万
- 2011年12月31日 -10.15%
- 1億7700万
- 2012年3月31日 -10.73%
- 1億5800万
- 2012年6月30日 -12.66%
- 1億3800万
- 2012年9月30日 -14.49%
- 1億1800万
- 2012年12月31日 -16.95%
- 9800万
- 2013年3月31日 -19.39%
- 7900万
- 2013年6月30日 -12.66%
- 6900万
- 2013年9月30日 -14.49%
- 5900万
- 2013年12月31日 -16.95%
- 4900万
- 2014年3月31日 -20.41%
- 3900万
- 2014年6月30日 -25.64%
- 2900万
- 2014年9月30日 -34.48%
- 1900万
- 2014年12月31日 -52.63%
- 900万
- 2016年6月30日 +677.78%
- 7000万
- 2016年9月30日 -5.71%
- 6600万
- 2016年12月31日 -4.55%
- 6300万
- 2019年3月31日 -53.97%
- 2900万
- 2019年6月30日 +999.99%
- 18億1700万
- 2019年9月30日 -5.39%
- 17億1900万
- 2019年12月31日 -5.7%
- 16億2100万
- 2020年3月31日 -6.05%
- 15億2300万
- 2020年6月30日 -6.43%
- 14億2500万
- 2020年9月30日 -6.88%
- 13億2700万
- 2020年12月31日 -7.39%
- 12億2900万
- 2021年3月31日 -7.97%
- 11億3100万
- 2021年6月30日 -8.31%
- 10億3700万
- 2021年9月30日 -9.16%
- 9億4200万
- 2021年12月31日 -9.98%
- 8億4800万
- 2022年3月31日 +211.44%
- 26億4100万
- 2022年6月30日 -1.48%
- 26億200万
- 2022年9月30日 +0.08%
- 26億400万
- 2022年12月31日 -30.8%
- 18億200万
- 2023年3月31日 -9.38%
- 16億3300万
- 2023年6月30日 -7.16%
- 15億1600万
- 2023年9月30日 -4.29%
- 14億5100万
- 2023年12月31日 -7.86%
- 13億3700万
- 2024年3月31日 -12.42%
- 11億7100万
- 2024年6月30日 ±0%
- 11億7100万
- 2024年9月30日 +1.11%
- 11億8400万
- 2024年12月31日 -10.22%
- 10億6300万
- 2025年3月31日 -0.47%
- 10億5800万
- 2025年6月30日 +76.65%
- 18億6900万
- 2025年9月30日 -4.39%
- 17億8700万
- 2025年12月31日 -4.76%
- 17億200万
- 2026年3月31日 -48%
- 8億8500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 3.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の売上総利益と調整を行っております。2023/11/14 11:15
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。 - #2 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2023/11/14 11:15
該当事項はありません。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2023/11/14 11:15
当第2四半期連結累計期間の営業活動の結果得られた資金は1,500百万円(前年同期は81百万円の収入)となりました。これは、仕入債務の減少1,939百万円、法人税等の支払額1,749百万円及び賞与引当金の減少1,027百万円により資金が減少したものの、税金等調整前四半期純利益4,063百万円の計上、減価償却費693百万円の計上、契約負債の増加などによるその他の増加661百万円、未収入金の減少360百万円及びのれん償却額280百万円の計上により資金が増加したことが主な要因です。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)