- 9962
- 2026/08/28
- 時価
- 1兆708億円
- PER 予
- 22.11倍
- 2010年以降
- 12.3-60.55倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.58倍
- 2010年以降
- 1.28-5.66倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.58%
- ROE 予
- 11.66%
- ROA 予
- 9.45%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2020年3月31日
- 882億8900万
- 2021年3月31日 -3.79%
- 849億4500万
個別
- 2020年3月31日
- 394億6700万
- 2021年3月31日 +0.54%
- 396億8100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- ※(参考情報)2021/06/25 16:41
セグメント利益にDayton Lamina Corporation買収にかかるその他無形固定資産の償却費を加算した利益
(注) 当社グループにおいては、内部管理上、資産(又は負債)を報告セグメントごとに配分していないため、報告セグメント別の資産(又は負債)を記載しておりません。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2021/06/25 16:41
・有形固定資産
一部の在外連結子会社において、前連結会計年度の期首よりIFRS第16号「リース」を適用しております。当該会計基準の適用により、当該在外連結子会社における賃借料等を使用権資産として計上しております。 - #3 主要な設備の状況
- 4 従業員数の( )は、臨時従業員数を外書きしております。2021/06/25 16:41
5 帳簿価額は固定資産に係る減損損失計上後の金額であります。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/06/25 16:41
① 有形固定資産
国内子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。在外連結子会社は主として定額法を採用しております。 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
2021/06/25 16:41前連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)当連結会計年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)土地 ― 236百万円 機械装置及び運搬具 ― 156百万円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産2021/06/25 16:41
(単位:百万円) - #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/06/25 16:41
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △79百万円 △78百万円 無形固定資産時価評価 △1,145百万円 △817百万円 その他 △1,000百万円 △1,131百万円
前連結会計年度(2020年3月31日) - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業活動によるキャッシュ・フローの主な内訳は、税金等調整前当期純利益が234億9千6百万円、減価償却費が149億6千3百万円、売上債権の増加額が57億6千7百万円、たな卸資産の減少額が18億6千万円、仕入債務の増加額が19億円、法人税等の支払額が74億3千8百万円であります。2021/06/25 16:41
投資活動によるキャッシュ・フローは、70億6千9百万円の支出となり、前年同期に比べて95億9千万円支出が減少いたしました。投資活動によるキャッシュ・フローの主な内訳は、固定資産の取得による支出が140億1千6百万円、定期預金の預入による支出が21億4千7百万円、定期預金の払戻しによる収入が87億4千万円であります。
財務活動によるキャッシュ・フローは、55億3千万円の支出となり、前年同期に比べて8億9千7百万円支出が減少いたしました。財務活動によるキャッシュ・フローの主な内訳は、配当金の支払額が36億7千6百万円であります。 - #9 追加情報、連結財務諸表(連結)
- (新型コロナウイルス感染影響に伴う会計上の見積りについて)2021/06/25 16:41
新型コロナウイルスの感染影響は、製造業の設備投資需要や顧客の稼働に一定の影響を与えており、2022年3月期の一定期間にわたり当社グループの業績に影響を与えるものと仮定し、たな卸資産の評価、固定資産の減損会計、繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。
なお、この仮定は新型コロナウイルス感染影響の収束時期等、様々な要因に大きく影響を受けるため、将来における実績値に基づく結果がこれらの仮定及び見積りと異なる可能性があります。 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。2021/06/25 16:41
その他の無形固定資産については、主に定額法(15年)を採用しております。
③ 使用権資産