山喜(3598)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億1490万
- 2009年3月31日 -60.18%
- 4575万
- 2010年3月31日 -28.52%
- 3270万
- 2011年3月31日 ±0%
- 3270万
- 2012年3月31日 -5.5%
- 3090万
- 2013年3月31日 +26.02%
- 3894万
- 2014年3月31日 +27.12%
- 4950万
- 2015年3月31日 -29.68%
- 3480万
- 2016年3月31日 +267.99%
- 1億2808万
- 2017年3月31日 +22.75%
- 1億5722万
- 2018年3月31日 -5.32%
- 1億4885万
- 2019年3月31日 -3.19%
- 1億4411万
- 2020年3月31日 -90.49%
- 1370万
- 2021年3月31日 -21.17%
- 1080万
- 2022年3月31日 +15%
- 1242万
- 2023年3月31日 +64.25%
- 2040万
- 2024年3月31日 +314.31%
- 8451万
- 2025年3月31日 +5.78%
- 8940万
- 2026年3月31日 -6.14%
- 8390万
個別
- 2008年3月31日
- 7800万
- 2009年3月31日 -57.69%
- 3300万
- 2010年3月31日 -35%
- 2145万
- 2011年3月31日 +0.7%
- 2160万
- 2012年3月31日 ±0%
- 2160万
- 2013年3月31日 +27.5%
- 2754万
- 2014年3月31日 +41.61%
- 3900万
- 2015年3月31日 -55.38%
- 1740万
- 2016年3月31日 +420.69%
- 9060万
- 2017年3月31日 +27.15%
- 1億1520万
- 2018年3月31日 -12.5%
- 1億80万
- 2019年3月31日 ±0%
- 1億80万
- 2020年3月31日 -92.86%
- 720万
- 2021年3月31日 ±0%
- 720万
- 2022年3月31日 ±0%
- 720万
- 2023年3月31日 +66.67%
- 1200万
- 2024年3月31日 +350%
- 5400万
- 2025年3月31日 +11.11%
- 6000万
- 2026年3月31日 ±0%
- 6000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/24 13:19
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 68,430 67,456 賞与引当金繰入額 69,000 69,000 貸倒引当金繰入額 △450 35 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引により生ずる債権及び債務
時価法2026/06/24 13:19 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/24 13:19
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 462,984 171,497 42,818 591,663 賞与引当金 60,000 120,000 120,000 60,000 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 13:19
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 145,701 186,196 賞与引当金 18,348 18,882 契約負債 25,364 20,966
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 13:19
(注)1.評価性引当額が322,029千円増加しております。主な内容は、親会社において税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が増加したことに伴うものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 棚卸資産評価損 85,885 279,525 賞与引当金 28,220 28,487 土地等減損損失 30,722 31,174
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2026/06/24 13:19