男性 9名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 取締役会長 | | 久保田 知幸 | 昭和25年2月4日生 | | 昭和53年1月 | 当社入社 | | 昭和60年5月 | 取締役就任 第三事業部長 | | 昭和62年4月 | 常務取締役就任 | | 平成元年6月 | 専務取締役就任 | 平成9年6月 平成29年1月 | 代表取締役社長就任 取締役会長就任(現任) |
| (注)4 | 423 |
取締役社長 (代表取締役) | | 久保田 一臣 | 昭和57年7月5日生 | | 平成20年4月 | 当社入社 | | 平成27年1月 | 経営マネジメント課長 | 平成28年4月 平成28年6月 平成29年1月 | マーケティング部長 取締役就任 マーケティング部長 代表取締役社長就任(現任) |
| (注)4 | 39 |
| 常務取締役 | 営業本部長兼マーケティング部長兼製造部長 | 宮尾 聡 | 昭和48年12月26日生 | | 平成8年4月 | 当社入社 | | 平成22年4月 | 営業推進グループ課長 | | 平成25年4月 | 営業戦略室グループ長 | | 平成27年1月 | マーケティング部長兼製造部長 | 平成28年4月 平成28年6月 平成29年1月 | 営業本部部長兼製造部長 取締役就任 営業副本部長兼製造部長 常務取締役就任 営業本部長兼マーケティング部長兼製造部長(現任) |
| (注)4 | 70 |
| 取締役 | 第二事業部長 | 横山 喜晴 | 昭和34年8月28日生 | | 昭和57年3月 | 当社入社 | | 平成7年4月 | 長野第三営業所課長 | | 平成16年4月 | 第二営業所長 | | 平成17年10月 | 松本営業所長 | 平成21年4月 平成28年4月 平成29年6月 | 第一事業部次長 第二事業部長(現任) 取締役就任(現任) |
| (注)4 | - |
| 取締役 | 管理本部長兼総務部長 | 寺澤 和宏 | 昭和40年3月21日生 | | 昭和62年4月 | 当社入社 | | 平成19年4月 | 業務監査室課長 | | 平成24年4月 | 経営企画部内部監査課長 | | 平成27年1月 | 経営企画部次長 | 平成29年1月 平成29年6月 | 管理本部部長 取締役就任 管理本部長兼総務部長(現任) |
| (注)4 | - |
| 取締役 | | 中村 徳男 | 昭和25年8月10日生 | | 昭和44年4月 | 関東信越国税局 採用 | | 平成4年6月 | 税理士資格取得 | | 平成23年7月 | 関東信越国税局 退職 | | 平成23年8月 | 中村徳男税理士事務所 開設(現任) | 平成25年6月 平成27年4月 平成29年4月 平成29年6月 | 株式会社丸水長野県水監査役就任 関東信越税理士会長野支部副支部長 株式会社丸水長野県水監査役退任 当社取締役就任(現任) |
| (注)4 | - |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 常勤監査役 | | 北澤 美行 | 昭和28年12月23日生 | | 昭和59年11月 | 当社入社 | | 平成4年4月 | 内部監査室長 | | 平成11年10月 | 経営企画部次長 | | 平成13年4月 | 経理部次長 | | 平成20年6月 | 常勤監査役就任(現任) |
| (注)5 | 8 |
| 監査役 | | 角澤 本広 | 昭和29年10月8日生 | 昭和48年4月 平成12年4月 平成21年6月 平成22年7月 平成23年6月 | 長野信用金庫入庫 同金庫稲荷山支店長 同金庫執行役員石堂支店長 同金庫執行役員本店営業部長 同金庫常勤理事本店営業部長 | 平成24年6月 平成27年6月 | 当社監査役就任(現任) 長野信用金庫常務理事(現任) |
| (注)5 | - |
| 監査役 | | 宮坂 廣司 | 昭和26年2月12日生 | | 昭和49年4月 | 株式会社八十二銀行入行 | | 平成11年6月 | 同行企画部副部長 | | 平成18年6月 | 八十二スタッフサービス株式会社常務取締役事業統括部長 | | 平成25年4月 | 学校法人清泉女学院大学・同短期大学事務局長 | 平成28年3月 平成28年6月 | 同法人退職 当社監査役就任(現任) |
| (注)5 | - |
| 計 | 540 |
(注)1.取締役中村徳男は、社外取締役あります。
2.監査役角澤本広及び宮坂廣司は、社外監査役であります。
3.取締役会長久保田知幸は、取締役社長久保田一臣の父であります。
4.平成29年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から1年間。
5.平成28年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。