南陽(7417)の貸与資産(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 71億4863万
- 2009年3月31日 +1.8%
- 72億7736万
- 2010年3月31日 -17%
- 60億3990万
- 2010年12月31日 -5.88%
- 56億8473万
- 2011年3月31日 -4.71%
- 54億1673万
- 2011年6月30日 -6.91%
- 50億4223万
- 2011年9月30日 -1.77%
- 49億5284万
- 2011年12月31日 +0.2%
- 49億6283万
- 2012年3月31日 -4.37%
- 47億4579万
- 2012年6月30日 -0.8%
- 47億785万
- 2012年9月30日 +15.04%
- 54億1586万
- 2012年12月31日 +5.85%
- 57億3264万
- 2013年3月31日 -2.15%
- 56億930万
- 2013年6月30日 +14.86%
- 64億4265万
- 2013年9月30日 +4.48%
- 67億3112万
- 2013年12月31日 +8.89%
- 73億2952万
- 2014年3月31日 +0.09%
- 73億3633万
- 2014年6月30日 -3.26%
- 70億9700万
- 2014年9月30日 +5.58%
- 74億9300万
- 2014年12月31日 -0.75%
- 74億3700万
- 2015年3月31日 -2.53%
- 72億4900万
- 2015年6月30日 -4.48%
- 69億2400万
- 2015年9月30日 +0.71%
- 69億7300万
- 2015年12月31日 +0.34%
- 69億9700万
- 2016年3月31日 +0.81%
- 70億5400万
- 2016年6月30日 -4.48%
- 67億3800万
- 2016年9月30日 -4.04%
- 64億6600万
- 2016年12月31日 -2.71%
- 62億9100万
- 2017年3月31日 -1.86%
- 61億7400万
- 2017年6月30日 -5.12%
- 58億5800万
- 2017年9月30日 -1.57%
- 57億6600万
- 2017年12月31日 +8.81%
- 62億7400万
- 2018年3月31日 -2.58%
- 61億1200万
- 2018年6月30日 -2.55%
- 59億5600万
- 2018年9月30日 -2.42%
- 58億1200万
- 2018年12月31日 +2.05%
- 59億3100万
- 2019年3月31日 -1.42%
- 58億4700万
- 2019年6月30日 -3.68%
- 56億3200万
- 2019年9月30日 +4.9%
- 59億800万
- 2019年12月31日 +0.49%
- 59億3700万
- 2020年3月31日 -3.03%
- 57億5700万
- 2020年6月30日 -3.65%
- 55億4700万
- 2020年9月30日 +6.44%
- 59億400万
- 2020年12月31日 +10.33%
- 65億1400万
- 2021年3月31日 +7.68%
- 70億1400万
- 2021年6月30日 -2.68%
- 68億2600万
- 2021年9月30日 +0.29%
- 68億4600万
- 2021年12月31日 +9.89%
- 75億2300万
- 2022年3月31日 +3.72%
- 78億300万
- 2022年6月30日 +2.85%
- 80億2500万
- 2022年9月30日 +4.83%
- 84億1300万
- 2022年12月31日 +0.8%
- 84億8000万
- 2023年3月31日 -0.99%
- 83億9600万
- 2023年6月30日 -1.46%
- 82億7300万
- 2023年9月30日 +1.97%
- 84億3600万
- 2023年12月31日 -0.25%
- 84億1500万
- 2024年3月31日 +0.13%
- 84億2600万
- 2024年6月30日 -3.89%
- 80億9800万
- 2024年9月30日 +0.73%
- 81億5700万
- 2024年12月31日 +2.22%
- 83億3800万
- 2025年3月31日 +1.54%
- 84億6600万
- 2025年6月30日 -1.61%
- 83億3000万
- 2025年9月30日 +1.99%
- 84億9600万
- 2025年12月31日 +2%
- 86億6600万
- 2026年3月31日 +0.61%
- 87億1900万
個別
- 2008年3月31日
- 17億1230万
- 2009年3月31日 -41.33%
- 10億467万
- 2010年3月31日 -7.86%
- 9億2566万
- 2011年3月31日 -51.18%
- 4億5191万
- 2012年3月31日 -38.81%
- 2億7653万
- 2013年3月31日 -14.33%
- 2億3689万
- 2014年3月31日 +0.32%
- 2億3764万
- 2015年3月31日 -28.89%
- 1億6900万
- 2016年3月31日 -34.91%
- 1億1000万
- 2017年3月31日 -47.27%
- 5800万
- 2018年3月31日 -10.34%
- 5200万
- 2019年3月31日 -51.92%
- 2500万
- 2020年3月31日 -20%
- 2000万
- 2021年3月31日 +85%
- 3700万
- 2022年3月31日 -8.11%
- 3400万
- 2023年3月31日 -17.65%
- 2800万
- 2024年3月31日 -32.14%
- 1900万
- 2025年3月31日 +36.84%
- 2600万
- 2026年3月31日 -30.77%
- 1800万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2026/06/19 9:12
建設機械事業における貸与資産であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 事業等のリスク
- 当社グループにおいて建設機械事業及び砕石事業は、取扱商品等の関連から公共事業及び民間建設投資の動向に大きく依存しております。これらの急激な減少は、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に大きな影響を及ぼす可能性があります。一方、産業機器事業は、半導体電子部品市場における市況の変動を受けるため、不況期には民間設備投資の抑制、生産・在庫調整等により財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に大きな影響を及ぼす可能性があります。2026/06/19 9:12
(2) 取扱商品及び貸与資産の価格変動について
当社グループにおいては、機械部品から半導体製造装置、建設機械といった多品種の商品を取り扱っており、原油価格や原材料価格の高騰が続くと仕入価格の上昇につながり、競争激化等により販売価格に転嫁が困難な場合には、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に大きな影響を及ぼす可能性があります。また、建設機械事業では、一般土木機械を中心としたレンタルを行っており、レンタル用貸与資産の市況変動により購入価額が上昇した場合、減価償却費等の固定費が増加することから財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に大きな影響を及ぼす可能性があります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/19 9:12
貸与資産及び建物については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #4 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
- (注) 1 「平均利率」については、借入金等の期末残高に対する加重平均利率を記載しております。2026/06/19 9:12
2 貸与資産の取得に係るリース債務については、正常営業循環基準に基づき全て流動負債に記載しております。
3 リース債務の平均利率については、所有権移転外ファイナンス・リースについて利子込み法により処理しているため記載を省略しております。 - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2026/06/19 9:12
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 貸与資産 0百万円 0百万円 建物及び構築物 1百万円 5百万円 - #6 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2026/06/19 9:12
当連結会計年度の設備投資総額は2,714百万円であり、その主なものは建設機械事業を中心とした貸与資産の補充、更新等であります。なお、有形固定資産のほか、無形固定資産への投資を含めて記載しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/19 9:12
貸与資産及び建物については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #8 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 貸与資産の取得に係るリース債務については、正常営業循環基準に基づきすべて流動負債に記載しております。2026/06/19 9:12
当連結会計年度(2026年3月31日)