固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）

(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報

2014/12/26 13:28

#2 リース取引関係、財務諸表（連結）

② リース資産の減価償却の方法
重要な会計方針「2.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。

2014/12/26 13:28

#3 主な資産及び負債の内容（連結）

当期回収高には、固定化営業債権等への振替高も含まれております。
④ 商品及び製品

品目	金額(千円)
生体機能材料	76,159
機能性食品	49,503
理化学機器	7,336
医療用機器	2,123
その他	4,739
合計	139,862

⑤ 仕掛品

品目	金額(千円)
生体機能材料	4,851
機能性食品	30,004
理化学機器	6,424
医療用機器	2,418
その他	581
合計	44,280

⑥ 原材料及び貯蔵品

品目	金額(千円)
生体機能材料	9,773
機能性食品	19,937
理化学機器	14,472
医療用機器	5,050
その他	3,302
合計	52,536

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#4 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法を採用しております、ただし平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
主な耐用年数
建物 47年
建物附属設備 3～17年
構築物 7年
機械及び装置 4～12年
工具、器具及び備品 2～20年
無形固定資産(リース資産を除く)
・のれん 5年
・自社利用のソフトウエア
社内における見込利用期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
. 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
長期前払費用
均等償却を採用しております。2014/12/26 13:28

#5 固定資産処分損の注記

固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

前事業年度 (自 平成24年10月1日 至 平成25年9月30日)		当事業年度 (自 平成25年10月1日 至 平成26年9月30日)
工具、器具及び備品除却損	822千円		65千円
建物除却損	3,467		-
計	4,289		65

2014/12/26 13:28

#6 固定資産売却損の注記

固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

前事業年度 (自 平成24年10月1日 至 平成25年9月30日)		当事業年度 (自 平成25年10月1日 至 平成26年9月30日)
建物売却損	-千円		257千円

2014/12/26 13:28

#7 固定資産売却益の注記

固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

前事業年度 (自 平成24年10月1日 至 平成25年9月30日)		当事業年度 (自 平成25年10月1日 至 平成26年9月30日)
工具、器具及び備品売却益	-千円		9千円

2014/12/26 13:28

#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2014/12/26 13:28

#9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当事業年度末における流動資産の残高は384,656千円となり、前事業年度末と比べ91,631千円の減少となりました。この主な要因は、「現金及び預金」が73,855千円減少、「製品」が46,146千円増加、「売掛金」が60,013千円減少したこと等によるものです。
(固定資産)
当事業年度末における固定資産の残高は98,380千円となり、前事業年度末と比べ60,653千円の減少となりました。この主な要因は、「建物」が16,340千円減少、「土地」が9,338千円減少、「営業権」が25,872千円減少したこと等によるものです。

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