山大（7426）の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2009年3月31日: -1901万
2009年12月31日: 2962万
2010年3月31日 +98.5%: 5881万
2010年6月30日 -84.06%: 937万
2010年9月30日 +154.82%: 2388万
2010年12月31日 +105.66%: 4911万
2011年3月31日: -14億4618万
2011年6月30日: 738万
2011年9月30日 +999.99%: 1億4543万
2011年12月31日 +56.99%: 2億2831万
2012年3月31日 +188.26%: 6億5812万
2012年6月30日 -77.42%: 1億4859万
2012年9月30日 +121.45%: 3億2906万
2012年12月31日 +26.91%: 4億1760万
2013年3月31日 +56.45%: 6億5334万
2013年6月30日 -86%: 9146万
2013年9月30日 +90.53%: 1億7426万
2013年12月31日 +59.81%: 2億7848万
2014年3月31日 +46.21%: 4億718万

個別

2009年3月31日: -1944万
2010年3月31日: 5839万
2011年3月31日: -14億4661万
2012年3月31日: 6億5783万
2013年3月31日 -0.79%: 6億5267万
2014年3月31日 -37.68%: 4億672万
2014年6月30日 -78.67%: 8674万
2014年9月30日 +96.9%: 1億7079万
2014年12月31日 +55.76%: 2億6602万
2015年3月31日 +27.25%: 3億3852万
2015年6月30日 -87%: 4400万
2015年9月30日 +338.64%: 1億9300万
2015年12月31日 +40.41%: 2億7100万
2016年3月31日 +43.91%: 3億9000万
2016年6月30日 -91.28%: 3400万
2016年9月30日 +261.76%: 1億2300万
2016年12月31日 +71.54%: 2億1100万
2017年3月31日 +38.39%: 2億9200万
2017年6月30日 -70.21%: 8700万
2017年9月30日 +59.77%: 1億3900万
2017年12月31日 +15.83%: 1億6100万
2018年3月31日 +37.27%: 2億2100万
2018年6月30日: -100万
2018年9月30日 -300%: -400万
2018年12月31日: 6700万
2019年3月31日 -41.79%: 3900万
2019年6月30日: -8400万
2019年9月30日 -34.52%: -1億1300万
2019年12月31日 -11.5%: -1億2600万
2020年3月31日 -7.14%: -1億3500万
2020年6月30日 -6.67%: -1億4400万
2020年9月30日 -52.08%: -2億1900万
2020年12月31日: -1億8500万
2021年3月31日 -9.19%: -2億200万
2021年6月30日: -1800万
2021年9月30日: 7400万
2021年12月31日 +151.35%: 1億8600万
2022年3月31日 +59.14%: 2億9600万
2022年6月30日 -93.24%: 2000万
2022年9月30日 +220%: 6400万
2022年12月31日 +101.56%: 1億2900万
2023年3月31日 -20.93%: 1億200万
2023年6月30日: -2100万
2023年9月30日 -66.67%: -3500万
2023年12月31日 -82.86%: -6400万
2024年3月31日 -137.5%: -1億5200万
2024年6月30日: -1億1600万
2024年9月30日 -105.17%: -2億3800万
2025年3月31日 -485.71%: -13億9400万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表（連結）: 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目の内訳
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失が計上されているため記載を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
2025/06/30 9:53
#2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）: 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳
当連結会計年度は、税金等調整前当期純損失が計上されているため記載を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金請負の金額の修正
2025/06/30 9:53
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (営業活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度において営業活動の結果獲得した資金は、278百万円となりました。これは、主に税金等調整前当期純損失が1,480百万円あったものの、減価償却費及び減損損失の非資金費用が1,237百万円、売上債権の減少が198百万円、棚卸資産の減少が145百万円及び仕入債務の増加が120百万円あったためであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
2025/06/30 9:53
#4 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）: (注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2025/06/30 9:53