山大（7426）の賞与引当金の推移 - 全期間

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【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 870万
2010年3月31日 ±0%: 870万
2010年12月31日 -77.01%: 200万
2011年3月31日 +100%: 400万
2011年6月30日 -75%: 100万
2011年9月30日 +540%: 640万
2011年12月31日 -70.31%: 190万
2012年3月31日 +294.74%: 750万
2012年6月30日 +81.33%: 1360万
2012年9月30日 +2.94%: 1400万
2012年12月31日 -29.29%: 990万
2013年3月31日 -21.21%: 780万
2013年6月30日 +123.08%: 1740万
2013年9月30日 -3.45%: 1680万
2013年12月31日 -21.43%: 1320万
2014年3月31日 -29.55%: 930万
2024年12月31日 -48.06%: 483万
2025年3月31日 +272.17%: 1797万
2025年9月30日 +3.67%: 1863万
2025年12月31日 -75.16%: 463万
2026年3月31日 +247.21%: 1607万
2026年6月30日 +59.29%: 2560万

個別

2009年3月31日: 870万
2010年3月31日 ±0%: 870万
2011年3月31日 -54.02%: 400万
2012年3月31日 +87.5%: 750万
2013年3月31日 +4%: 780万
2014年3月31日 +19.23%: 930万
2014年6月30日 +72.04%: 1600万
2014年9月30日 -3.13%: 1550万
2014年12月31日 -21.94%: 1210万
2015年3月31日 -29.75%: 850万
2015年6月30日 +81.18%: 1540万
2015年9月30日 +16.88%: 1800万
2015年12月31日 -16.67%: 1500万
2016年3月31日 -29.33%: 1060万
2016年6月30日 +66.98%: 1770万
2016年9月30日 +15.25%: 2040万
2016年12月31日 -23.53%: 1560万
2017年3月31日 -25%: 1170万
2017年6月30日 +82.05%: 2130万
2017年9月30日 -18.31%: 1740万
2017年12月31日 -20.69%: 1380万
2018年3月31日 -27.54%: 1000万
2018年6月30日 +69%: 1690万
2018年9月30日 -1.78%: 1660万
2018年12月31日 -85.54%: 240万
2019年3月31日 +300%: 960万
2019年6月30日 +55.21%: 1490万
2019年9月30日 -48.99%: 760万
2019年12月31日 -68.42%: 240万
2020年3月31日 +287.5%: 930万
2020年6月30日 -6.45%: 870万
2020年9月30日 -43.68%: 490万
2020年12月31日 -61.22%: 190万
2021年3月31日 +394.74%: 940万
2021年6月30日 +47.87%: 1390万
2021年9月30日 +7.91%: 1500万
2021年12月31日 -4%: 1440万
2022年3月31日 -28.47%: 1030万
2022年6月30日 +88.35%: 1940万
2022年9月30日 +1.03%: 1960万
2022年12月31日 -19.39%: 1580万
2023年3月31日 -6.33%: 1480万
2023年6月30日 +87.84%: 2780万
2023年9月30日 ±0%: 2780万
2023年12月31日 -17.99%: 2280万
2024年3月31日 -25%: 1710万
2024年6月30日 +85.38%: 3170万
2024年9月30日 +0.32%: 3180万
2025年3月31日 -46.54%: 1700万
2026年3月31日 -11.18%: 1510万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 商品移動平均法
b 製品・原材料・仕掛品総平均法
c 販売用土地建物・未成工事支出金個別法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 22～47年
機械装置及び運搬具 8年2026/06/29 9:47

#2 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金	5,202千円	4,756千円
貸倒引当金	902	889

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目の内訳
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失が計上されているため記載を省略しております。

2026/06/29 9:47

#3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2025年3月31日)	当連結会計年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金	5,532千円	5,094千円
未払事業税	-	209

(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
前連結会計年度(2025年3月31日)

2026/06/29 9:47

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。2026/06/29 9:47