訂正有価証券報告書-第60期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 商品
移動平均法
b 製品・原材料・仕掛品
総平均法
c 販売用土地建物・未成工事支出金
個別法