有価証券報告書-第47期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3～38年
機械及び運搬具	7～12年

(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。