Misumi(7441)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 9億1191万
- 2009年3月31日 -7.82%
- 8億4062万
- 2010年3月31日 -8.61%
- 7億6823万
- 2011年3月31日 -0.47%
- 7億6465万
- 2012年3月31日 -10.88%
- 6億8149万
- 2013年3月31日 -0.03%
- 6億8127万
- 2014年3月31日 -0.76%
- 6億7608万
- 2015年3月31日 -3.93%
- 6億4951万
- 2016年3月31日 +5.31%
- 6億8398万
- 2017年3月31日 -8.2%
- 6億2787万
- 2018年3月31日 -3.9%
- 6億339万
- 2019年3月31日 +58.95%
- 9億5908万
- 2020年3月31日 +0.24%
- 9億6137万
- 2021年3月31日 -1.81%
- 9億4402万
- 2022年3月31日 +17.18%
- 11億618万
- 2023年3月31日 +1.24%
- 11億1990万
- 2024年3月31日 -2.1%
- 10億9641万
- 2025年3月31日 +17.61%
- 12億8950万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
リース資産以外の有形固定資産……定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~57年
機械装置及び運搬具 2~22年
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
無形固定資産
ソフトウエア……社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
その他の無形固定資産……定額法
長期前払費用……定額法2025/06/24 10:34 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 「固定資産売却損」の内訳は、次のとおりであります。2025/06/24 10:34
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 ―千円 60千円 計 ― 60 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 「固定資産売却益」の内訳は、次のとおりであります。2025/06/24 10:34
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 1,465千円 416千円 機械装置及び運搬具 4,126 4,120 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- (担保に供している資産)2025/06/24 10:34
(上記に対応する債務)前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 1,685,375千円 1,610,063千円 土地 6,060,856 6,060,856
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2025/06/24 10:34
当社グループは、事業用資産は店舗ごとに、賃貸資産及び遊休資産は物件ごとにグルーピングしております。ただし、「エネルギー」セグメントのガス部門については、販売エリアごとにグルーピングしております。用途 種類 場所 事業用資産 建物及び構築物その他 鹿児島県(1件)宮崎県(2件)福岡県(1件)
回収可能価額の著しい下落と収益性の低下により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失77,961千円として特別損失に計上しております。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- リース資産以外の有形固定資産……定率法2025/06/24 10:34
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。