建物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 34億1000万
- 2019年3月31日 -20.03%
- 27億2700万
有報情報
- #1 カラオケルーム及び飲食店舗設備に関する注記
- ※2 カラオケルーム及び飲食店舗設備の内訳は、次のとおりであります。2019/06/25 10:22
前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 建物及び構築物 16,586 百万円 17,227 百万円 機械装置 1,974 1,495 - #2 固定資産の減価償却の方法
- (1) 有形固定資産2019/06/25 10:22
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #3 固定資産処分損の注記
- ※2 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。2019/06/25 10:22
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 土地 - 百万円 99 百万円 建物及び構築物 16 17 カラオケルーム及び飲食店舗設備 236 240 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※1 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2019/06/25 10:22
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 土地 - 百万円 5,921 百万円 建物及び構築物 - 22 カラオケルーム及び飲食店舗設備 3 3 - #5 固定資産除却損の注記
- ※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2019/06/25 10:22
前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物 11百万円 1百万円 構築物 0 0 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)2019/06/25 10:22
カラオケルーム及び飲食店舗並びにのれんについては収益性低下等により投資額の回収が困難と見込まれるため、回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失に計上しております。用途 場所 種類 減損損失(百万円) - - のれん 148 その他 東京都中野区ほか 建物及び構築物ほか 107
当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日) - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (資産除去債務関係)2019/06/25 10:22
当社グループは、主にカラオケ・飲食店舗事業等を運営するにあたり、建物等賃貸借契約を締結しており、当該契約における賃貸借期間終了時の原状回復義務を資産除去債務として認識しておりますが、当該債務の総額に重要性が乏しいため、記載を省略しております。
なお、当連結会計年度末における資産除去債務は、負債計上に代えて、賃貸借契約に関連する敷金及び保証金の回収が最終的に見込めないと認められる金額を合理的に見積り、当連結会計年度の負担に属する金額を費用に計上する方法によっております。 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2019/06/25 10:22
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
カラオケ賃貸機器 5年~6年
カラオケルーム及び飲食店舗設備 3年~41年
② 無形固定資産
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/25 10:22