第一興商(7458)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 13億4700万
- 2009年3月31日 -20.04%
- 10億7700万
- 2010年3月31日 -2.14%
- 10億5400万
- 2011年3月31日 +5.69%
- 11億1400万
- 2012年3月31日 -19.66%
- 8億9500万
- 2013年3月31日 -5.81%
- 8億4300万
- 2014年3月31日 +2.85%
- 8億6700万
- 2015年3月31日 +7.15%
- 9億2900万
- 2016年3月31日 +74.06%
- 16億1700万
- 2017年3月31日 +76.5%
- 28億5400万
- 2018年3月31日 +19.48%
- 34億1000万
- 2019年3月31日 -20.03%
- 27億2700万
- 2020年3月31日 -4.91%
- 25億9300万
- 2021年3月31日 -5.98%
- 24億3800万
- 2022年3月31日 -6.4%
- 22億8200万
- 2023年3月31日 -0.83%
- 22億6300万
- 2024年3月31日 -6.05%
- 21億2600万
- 2025年3月31日 -5.69%
- 20億500万
有報情報
- #1 カラオケルーム及び飲食店舗設備に関する注記(連結)
- ※4 カラオケルーム及び飲食店舗設備の内訳は、次のとおりであります。2025/06/24 10:22
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 8,249 百万円 11,267 百万円 機械装置 2,043 1,555 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/24 10:22
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 固定資産処分損の注記(連結)
- ※4 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。2025/06/24 10:22
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 建物及び構築物 4 百万円 22 百万円 カラオケルーム及び飲食店舗設備 133 145 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2025/06/24 10:22
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 土地 76 百万円 4,411 百万円 建物及び構築物 0 - カラオケルーム及び飲食店舗設備 0 - - #5 固定資産除売却損の注記
- ※4 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。2025/06/24 10:22
前事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 建物 0百万円 13百万円 構築物 2 5 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/24 10:22
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 現金及び預金 20 百万円 - 百万円 建物及び構築物 62 59 土地 441 441
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/24 10:22
カラオケルーム及び飲食店舗並びにのれんについては収益性低下等により投資額の回収が困難と見込まれるため、回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失に計上しております。用途 場所 種類 減損損失(百万円) - - のれん 49 その他 豊橋市下地町ほか 建物及び構築物ほか 254
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 増減の主なものとしては、流動資産では現金及び預金が7,745百万円減少し、棚卸資産が2,552百万円増加しております。2025/06/24 10:22
固定資産では土地が5,171百万円減少し、建物及び構築物が709百万円、カラオケ賃貸機器が487百万円、カラオケルーム及び飲食店舗設備が3,020百万円、投資有価証券が984百万円及び繰延税金資産が2,369百万円それぞれ増加しております。
負債の部につきましては、前連結会計年度末に比べ10,940百万円減少し、91,454百万円となりました。 - #9 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 1.当該資産除去債務の概要2025/06/24 10:22
店舗、事務所等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務であります。なお、原状回復義務の履行に係る原状回復工事費用の見積り額が、建物等の賃貸借契約に関連する敷金及び保証金の額を下回る物件については、資産除去債務の負債計上に代えて、賃貸借契約に関連する敷金及び保証金の回収が最終的に見込めないと認められる金額を合理的に見積り、当連結会計年度の負担に属する金額を費用に計上する方法によっております。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2025/06/24 10:22
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産