有価証券報告書-第114期(2025/04/01-2026/03/31)
(4)指標及び目標
当社グループは、サステナビリティへの対応を継続課題として認識し、中期経営計画2026「Heritage to the future」の重点戦略の一つに掲げる「ESG戦略」の実現に向けて、成果指標・数値目標を設定し取り組みを進めています。目標の進捗は以下の通りです。
[成果指標一覧表]
※上記成果指標は、当社単体での活用内容です。
※これらのマテリアリティと成果指標は、事業環境や社会情勢の変化に応じて定期的に見直しを行います。
当社グループは、サステナビリティへの対応を継続課題として認識し、中期経営計画2026「Heritage to the future」の重点戦略の一つに掲げる「ESG戦略」の実現に向けて、成果指標・数値目標を設定し取り組みを進めています。目標の進捗は以下の通りです。
[成果指標一覧表]
| ESG | マテリアリティ | アクションプラン | 2024年度実績 | 2025年度実績 | 中長期目標 | SDGsゴール | |
| 目標値 | 目標年 | ||||||
| E | ⑨産地の活性化 ⑩持続可能な資源の有効活用 | 糸・生地での環境配慮型素材の販売量増加 | 9.4% | 13% | 15% | 2026 | 11.住み続けられる街づくりを 12.作る責任 使う責任 17.パートナーシップで目標を達成しよう |
| 糸・生地の環境配慮型素材の使用率を50%まで引き上げ | 9.4% | 13% | 15% | 12.作る責任 使う責任 | |||
| ⑪サーキュラーエコノミーの実現 | サーキュラーエコノミーに関する取り組み件数の増加、ファッションロス削減 | 3件/年 | 1件/年 | 2件 | 2026 | 12.作る責任 使う責任 13.気候変動に具体的な対策を | |
| ⑫サプライチェーン全体での温室効果ガスの排出削減 | 当社グループ全体で使用する電力の再エネ利用率 | 9% | 11% | 40% | 13.気候変動に具体的な対策を | ||
| ⑬パートナーシップで業界特有の課題解決 ⑭DXの推進 ⑮新技術の開発/研究への検討 | パートナーシップの取り組み件数増加 | 3件 | 1件 | 3件(社) | 2026 | 17.パートナーシップで目標を達成しよう | |
| 企業・大学等との環境対応型商品・サービスの研究・開発案件数の増加 | 2件/年 | 1件/年 | 2件 | 9.産業と技術革新の基盤をつくろう 17.パートナーシップで目標を達成しよう | |||
| S | ③若手社員の働きがいの向上 | ストレスチェックにおけるワークエンゲージメント指標の改善 | 49.6pt | 50.9pt | 50pt (業界平均) | 2030 | 4.質の高い教育をみんなに 5.ジェンダー平等を実現しよう 8.働きがいも経済成 |
| ④多様な働き方の推進 ⑥女性のリーダーシップ機会の確保 ⑦女性が働き続けられる労働環境の整備 | 管理職層の女性比率 | 7.7% | 8.1% | 10% | 2026 | 3.すべての人に健康と福祉を 5.ジェンダー平等を実現しよう 8.働きがいも経済成長も | |
| 男性の育休取得率の向上 | 63% | 100% | 50% | 4.質の高い教育をみんなに 5.ジェンダー平等を実現しよう 8.働きがいも経済成長も | |||
| G | ⑧取引先の人権侵害の防止 ⑰サプライチェーンマネジメントの推進 | 「持続可能な調達アンケート」の実施 | 316社 | 368社 | サインバック率:100% | 2026 | 16.平和と公正をすべての人に 17.パートナーシップで目標を達成しよう |
| アンケート結果に基づいた工場監査の実施 | 50件 | 50件 | 30件 | ||||
| ⑯コーポレート・ガバナンスの強化 | ESGレポートの作成と開示 | サステナビリティ委員会の設置 | サステナビリティ委員会の設置と年度中に8回の委員会を開催 | 開示初年度は2026年3月期目標 | 2026 | 16.平和と公正をすべての人に | |
| 脱炭素関連開示業務とそのマネジメント | CDP質問書へ回答 | ・TCFD提言に基づく開示 ・CDP回答のスコア向上(C+) ・大阪本社の使用電力を再エネに切り替え | 脱炭素関連イニシアティブへの賛同(TCFD/CDP) | 2026 |
※上記成果指標は、当社単体での活用内容です。
※これらのマテリアリティと成果指標は、事業環境や社会情勢の変化に応じて定期的に見直しを行います。