SPK（7466）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2012年6月30日: 8170万
2012年9月30日 +98.29%: 1億6200万
2012年12月31日 -48.07%: 8413万
2013年3月31日 +84.59%: 1億5530万
2013年6月30日 -45%: 8542万
2013年9月30日 +100.08%: 1億7091万
2013年12月31日 -47.56%: 8963万
2014年3月31日 +90.25%: 1億7052万
2014年6月30日 -39.57%: 1億304万
2014年9月30日 +79.71%: 1億8518万
2014年12月31日 -43.67%: 1億431万
2015年3月31日 +83.2%: 1億9110万
2015年6月30日 -43.96%: 1億708万
2015年9月30日 +58.68%: 1億6993万
2015年12月31日 -45.06%: 9336万
2016年3月31日 +70.73%: 1億5940万
2016年6月30日 -38.16%: 9858万
2016年9月30日 +77.28%: 1億7476万
2016年12月31日 -43.39%: 9893万
2017年3月31日 +77.95%: 1億7606万
2017年6月30日 -32.54%: 1億1876万
2017年9月30日 +95.26%: 2億3189万
2017年12月31日 -45.45%: 1億2651万
2018年3月31日 +79.13%: 2億2662万
2018年6月30日 -41.34%: 1億3293万
2018年9月30日 +55%: 2億604万
2018年12月31日 -46.91%: 1億939万
2019年3月31日 +100.36%: 2億1919万
2019年6月30日 -36.79%: 1億3854万
2019年9月30日 +68.42%: 2億3334万
2019年12月31日 -46.88%: 1億2394万
2020年3月31日 +65.4%: 2億500万
2020年6月30日 -40.5%: 1億2196万
2020年9月30日 +62.43%: 1億9811万
2020年12月31日 -40.36%: 1億1816万
2021年3月31日 +76.2%: 2億820万
2021年6月30日 -39.07%: 1億2685万
2021年9月30日 +68.76%: 2億1408万
2021年12月31日 -39.09%: 1億3039万
2022年3月31日 +58.59%: 2億680万
2022年6月30日 -33.03%: 1億3850万
2022年9月30日 +64.12%: 2億2731万
2022年12月31日 -38.08%: 1億4074万
2023年3月31日 +111.18%: 2億9722万
2023年6月30日 -38.59%: 1億8251万
2023年9月30日 +82.84%: 3億3370万
2023年12月31日 -43.96%: 1億8700万
2024年3月31日 +137.52%: 4億4418万
2024年6月30日 -28.88%: 3億1589万
2024年9月30日 -2.36%: 3億843万
2024年12月31日 -29.82%: 2億1645万
2025年3月31日 +102.68%: 4億3871万
2025年6月30日 -40.51%: 2億6100万
2025年9月30日 +63.98%: 4億2800万
2025年12月31日 -39.72%: 2億5800万
2026年3月31日 +114.34%: 5億5300万
2026年6月30日 -50.99%: 2億7100万

個別

2013年3月31日: 1億4200万
2014年3月31日 +4.93%: 1億4900万
2015年3月31日 +12.75%: 1億6800万
2016年3月31日 -19.05%: 1億3600万
2017年3月31日 +11.76%: 1億5200万
2018年3月31日 +30.26%: 1億9800万
2019年3月31日 -5.05%: 1億8800万
2020年3月31日 -9.57%: 1億7000万
2021年3月31日 ±0%: 1億7000万
2022年3月31日 -5.88%: 1億6000万
2023年3月31日 +53.13%: 2億4500万
2024年3月31日 +48.84%: 3億6464万
2025年3月31日 -15.53%: 3億800万
2026年3月31日 +35.39%: 4億1700万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
貸倒引当金繰入額	36	4
賞与引当金繰入額	374	529

2026/06/18 17:07

#2 会計方針に関する事項（連結）

デリバティブ
時価法を採用しております。2026/06/18 17:07

#3 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金否認	92百万円	129百万円
棚卸資産評価損否認	28	33

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2026/06/18 17:07

#4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2025年3月31日)	当連結会計年度(2026年3月31日)
繰延税金資産	(百万円)	(百万円)
賞与引当金否認	132	170
棚卸資産評価損否認	46	44

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。

2026/06/18 17:07

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
棚卸資産
(1)国内向商品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2026/06/18 17:07