- 7487
- 2026/09/09
- 時価
- 153億円
- PER 予
- 34.73倍
- 2010年以降
- 赤字-118.37倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.8倍
- 2010年以降
- 0.63-1.68倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.49%
- ROE 予
- 2.31%
- ROA 予
- 1.72%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引
時価法2025/08/25 13:30 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/08/25 13:30
(注)1.評価性引当額の変動の主な内容は、退職給付に係る負債及び税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の減少であります。前連結会計年度(2024年5月31日) 当連結会計年度(2025年5月31日) 貸倒引当金損金算入限度超過額 387千円 353千円 賞与引当金否認 11,982 15,061 未払賞与否認 35,275 36,055
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ取引
時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~50年
構築物 10~45年
機械及び装置 2~15年
工具、器具及び備品 2~20年2025/08/25 13:30