- 7500
- 2026/09/01
- 時価
- 333億円
- PER 予
- 11.37倍
- 2010年以降
- 赤字-17.57倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.29倍
- 2010年以降
- 0.41-2.29倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.6%
- ROE 予
- 11.32%
- ROA 予
- 6.81%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 売上高又は営業費用に著しい季節的変動がある場合の注記
- ※ 前第2四半期累計期間(自 平成27年7月1日 至 平成27年12月31日)および当第2四半期累計期間(自 平成28年7月1日 至 平成28年12月31日)2017/02/14 9:05
当社は通常の営業形態として、第3四半期会計期間の納入、工事完了が集中するため、第3四半期会計期間の売上高が他の四半期会計期間と比較して多くなる傾向にあります。 - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- このような状況の中、当社は官民問わず設備更新や研究開発等の需要を取込むべく、積極的な営業活動を行ってまいりました。2017/02/14 9:05
これらの結果、当第2四半期累計期間につきましては、水道・電気・ガスなどのライフライン関連が堅調に推移したことに加え、半導体、石油化学などの民間向けが好調であったことから受注高は160億98百万円(前年同期比9.7%増)となりました。売上高は、「制御・情報機器システム」「分析機器」「産業機器・その他」の各分野が堅調に推移したことに加え、下期に予定しておりました案件の一部が前倒しで完成したことにより、130億45百万円(前年同期比24.4%増)となりました。利益面につきましては、増収による利益額の増加に加え、大型案件の利益率が改善し、営業利益6億38百万円(前年同期比191.4%増)、経常利益6億53百万円(前年同期比174.8%増)、当期純利益4億45百万円(前年同期比200.5%増)となりました。
当社は、計測制御機器、分析機器等の各種電子応用機器の販売と、それに付随するエンジニアリング業務などを行っているものであり、セグメントは単一であります。したがいまして、セグメント情報は省略しております。