7519 五洋インテックス

7519
2021/07/21
時価
9734万円
PER
-倍
2010年以降
赤字-7750倍
(2010-2022年)
PBR
-0.18倍
2010年以降
赤字-28.18倍
(2010-2022年)
配当 予
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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五洋インテックス(7519)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
15億8393万
2009年3月31日 -16.81%
13億1768万
2009年12月31日 -43.43%
7億4534万
2010年3月31日 +34.01%
9億9880万
2010年6月30日 -79.08%
2億898万
2010年9月30日 +117.71%
4億5497万
2010年12月31日 +61.86%
7億3643万
2011年3月31日 +41.03%
10億3856万
2011年6月30日 -79.23%
2億1569万
2011年9月30日 +125.61%
4億8661万
2011年12月31日 +59.7%
7億7713万
2012年3月31日 +40.45%
10億9150万
2012年6月30日 -75.07%
2億7207万
2012年9月30日 +110.93%
5億7389万
2012年12月31日 +58.83%
9億1151万
2013年3月31日 +43.99%
13億1247万
2013年6月30日 -75.91%
3億1618万
2013年9月30日 +113.94%
6億7644万
2013年12月31日 +56.02%
10億5540万
2014年3月31日 +43.96%
15億1932万
2014年6月30日 -82.08%
2億7228万
2014年9月30日 +113.41%
5億8106万
2014年12月31日 +64.02%
9億5308万
2015年3月31日 +38.83%
13億2312万
2015年6月30日 -77.96%
2億9155万
2015年9月30日 +129.74%
6億6981万
2015年12月31日 +54.06%
10億3191万
2016年3月31日 +44.99%
14億9617万
2016年6月30日 -68.92%
4億6493万
2016年9月30日 +119.65%
10億2124万
2016年12月31日 +48.93%
15億2089万
2017年3月31日 +42.3%
21億6422万
2017年6月30日 -80.82%
4億1504万
2017年9月30日 +117.05%
9億85万
2017年12月31日 +43.31%
12億9101万
2018年3月31日 +35.46%
17億4874万
2018年6月30日 -81.3%
3億2708万
2018年9月30日 +109.79%
6億8619万
2018年12月31日 +54.67%
10億6129万
2019年3月31日 +44.35%
15億3197万
2019年6月30日 -81.72%
2億8001万
2019年9月30日 +120.84%
6億1838万
2019年12月31日 +47.02%
9億914万
2020年3月31日 +32.79%
12億728万
2020年6月30日 -82.3%
2億1364万
2020年9月30日 +108.21%
4億4482万
2020年12月31日 +52.23%
6億7716万
2021年3月31日 +34.14%
9億831万
2021年9月30日 -58.53%
3億7671万
2022年3月31日 +104.03%
7億6862万
2022年9月30日 -58.91%
3億1585万

個別

2008年3月31日
14億8621万
2009年3月31日 -17.74%
12億2253万
2010年3月31日 -24.43%
9億2389万
2011年3月31日 +2.16%
9億4385万
2012年3月31日 +4.61%
9億8737万
2012年9月30日 -47.13%
5億2200万
2013年3月31日 +129.36%
11億9726万
2013年9月30日 -48.8%
6億1300万
2014年3月31日 +125.42%
13億8184万
2014年9月30日 -62.37%
5億2000万
2015年3月31日 +130.83%
12億30万
2015年9月30日 -40.35%
7億1600万
2016年3月31日 +90.43%
13億6348万
2016年9月30日 -55.04%
6億1300万
2017年3月31日 +120.93%
13億5428万
2017年9月30日 -57.17%
5億8000万
2018年3月31日 +130.79%
13億3857万
2019年3月31日 -9.13%
12億1630万
2020年3月31日 -17.57%
10億256万
2021年3月31日 -29.31%
7億871万
2021年9月30日 -61.8%
2億7075万
2022年3月31日 +102.55%
5億4840万
2022年9月30日 -62.16%
2億750万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
ィカルツーリズムに関わるサービス事業を中心とした「メディカル関連」の2つのセグメントから構成されており、事業ごとに包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
(2)報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」におけ
2022/06/30 14:12
#2 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、該当事項はありません。
2022/06/30 14:12
#3 事業等のリスク
(6)継続企業の前提に関する重要事象等について
当社グループは、2015年3月期以降営業損失を計上する状況が続いております。当連結会計年度においても新型コロナウイルス感染症等の影響もあり、売上高の大幅な減少と多額の損失を計上したことにより、債務超過の状況にあります。また、それに伴い手元流動性資金が減少している状況にあります。さらに、当社株式は、2021年6月25日に株式会社東京証券取引所より整理銘柄の指定を受け、2021年7月26日に上場廃止となりました。
これらにより当社グループには継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在しております。当該状況を解消又は改善するための対応策については、「第5 経理の状況 1連結財務諸表等 注記事項 継続企業の前提に関する事項」に記載しておりますが、これらの対応策は実施途上にあることから、現時点においては、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められます。
2022/06/30 14:12
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」におけ
る記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業損失(△)ベースの数値であります。2022/06/30 14:12
#5 売上高、地域ごとの情報(連結)
(1) 売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2022/06/30 14:12
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度においては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、世界経済は低迷しました。我が国の経済も楽観できず、度重なる緊急事態宣言及び蔓延防止措置の発令に伴い、国内消費及び景気回復に影響が出ています。また、世界的な半導体不足や木材資材価格の高騰及び世界情勢不安による輸入コストの増加に伴い、当社グループを取り巻く事業環境は、室内装飾品関連(カーテン等)市場に影響を及ぼします新設住宅着工総戸数が伸び悩む状態にあります。また、2021年7月26日付で株式会社東京証券取引所より当社株式の上場が廃止となったことにより、当社における事業上での信用リスクの悪化に伴い、既存取引先からの取引停止による影響も出ています。
売上高は、主にマンション業者への販売が振るわず減少となり、取引先の見直しを含めた販売チャネルの変化により3月年度末に売上増加を期待したものの、当社における信用不安や商品力の低下及び新型コロナウイルス感染症の感染拡大長期化により、想定した売上を下回りました。
利益面におきましては、販売費及び一般管理費において商品仕入れ先からの値上げ要請や輸入コストの増加、業務委託費及び賃借料等の削減に伴う解約違約金の支払、貸倒引当金繰入額の発生、既存在庫の評価減の影響及び固定資産の減損損失の計上により損失は大幅に増加しました。
2022/06/30 14:12
#7 継続企業の前提に関する事項、財務諸表(連結)
(継続企業の前提に関する事項)
当社は、2015年3月期以降営業損失を計上する状況が続いております。当事業年度においても新型コロナウイルス感染症等の影響もあり、売上高の大幅な減少と多額の損失を計上したことにより、債務超過の状況にあります。また、それに伴い手元流動性資金が減少している状況にあります。さらに、当社株式は、2021年6月25日に株式会社東京証券取引所より整理銘柄の指定を受け、2021年7月26日付にて上場廃止となりました。
これらにより、当社には継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在しております。
2022/06/30 14:12
#8 継続企業の前提に関する事項、連結財務諸表(連結)
(継続企業の前提に関する事項)
当社グループは、2015年3月期以降営業損失を計上する状況が続いております。当連結会計年度においても新型コロナウイルス感染症等の影響もあり、売上高の大幅な減少と多額の損失を計上したことにより、債務超過の状況にあります。また、それに伴い手元流動性資金が減少している状況にあります。さらに、当社株式は、2021年6月25日に株式会社東京証券取引所より整理銘柄の指定を受け、2021年7月26日付にて上場廃止となりました。
これらにより、当社グループには継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在しております。
2022/06/30 14:12
#9 製品及びサービスごとの情報(連結)
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2022/06/30 14:12
#10 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
続企業の前提に関する重要事象等について
当社グループは、2015年3月期以降営業損失を計上する状況が続いております。当連結会計年度においても新型コロナウイルス感染症等の影響もあり、売上高の大幅な減少と多額の損失を計上したことにより、債務超過の状況にあります。また、それに伴い手元流動性資金が減少している状況にあります。さらに、当社株式は、2021年6月25日に株式会社東京証券取引所より整理銘柄の指定を受け、2021年7月26日に上場廃止となりました。
これらにより当社グループには継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在しております。当該状況を解消又は改善するための対応策については、「第5 経理の状況 1連結財務諸表等 注記事項 継続企業の前提に関する事項」に記載しておりますが、これらの対応策は実施途上にあることから、現時点においては、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められます。2022/06/30 14:12
#11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との
契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解
2022/06/30 14:12

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