ハピネット(7552)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億8800万
- 2009年3月31日 -9.54%
- 3億5100万
- 2010年3月31日 -2.56%
- 3億4200万
- 2011年3月31日 ±0%
- 3億4200万
- 2012年3月31日 -12.87%
- 2億9800万
- 2013年3月31日 -7.72%
- 2億7500万
- 2014年3月31日 -29.82%
- 1億9300万
- 2015年3月31日 -22.28%
- 1億5000万
- 2016年3月31日 +113.33%
- 3億2000万
- 2017年3月31日 +24.38%
- 3億9800万
- 2018年3月31日 -10.05%
- 3億5800万
- 2019年3月31日 +27.65%
- 4億5700万
- 2020年3月31日 -11.38%
- 4億500万
- 2021年3月31日 +20.74%
- 4億8900万
- 2022年3月31日 -3.89%
- 4億7000万
- 2023年3月31日 +0.85%
- 4億7400万
- 2024年3月31日 +12.03%
- 5億3100万
- 2025年3月31日 +9.98%
- 5億8400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法を採用しております。2025/06/20 10:14
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2025/06/20 10:14
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 - 百万円 0 百万円 工具、器具及び備品 - 0 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2025/06/20 10:14
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 - 百万円 9 百万円 工具、器具及び備品 - 0 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/20 10:14
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 12 百万円 13 百万円 機械装置及び運搬具 0 0 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2025/06/20 10:14
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。建物 物流倉庫 137百万円 機械及び装置 物流倉庫 1,887百万円 工具、器具及び備品 事務所設備 35百万円 物流倉庫 13百万円 金型 12百万円 建設仮勘定 物流倉庫 1,391百万円 ソフトウエア 基幹システム 170百万円
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2025/06/20 10:14
当該資産の回収可能価額は、使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローが見込めない場所 種類 用途 金額 東京都練馬区 無形固定資産 自社利用ソフトウェア 1,351百万円 宮城県仙台市 建物及び構築物 店舗用資産 4百万円 工具、器具及び備品 0百万円
ため、備忘価額により評価しております。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- アミューズメント事業2025/06/20 10:14
アミューズメント事業におけるセグメント資産は、当社が運営するカプセル玩具ショップ「ガシャココ」の出店やフランチャイズ店舗の増加、優良ロケーションの開発などにより、棚卸資産、建物及び構築物、差入保証金が増加いたしました。
この結果、前連結会計年度に比べ21億2千7百万円増加し、109億1千4百万円となりました。 - #8 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 1.当該資産除去債務の概要2025/06/20 10:14
倉庫、店舗及び事務所用建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2025/06/20 10:14
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。