有価証券報告書-第69期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
建物及び構築物 定率法
機械及び装置 定額法
その他 主として定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～31年
機械及び装置 5年～17年
その他 3年～20年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。