四半期報告書-第70期第1四半期(平成27年4月1日-平成27年6月30日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
Ⅰ 前第1四半期連結累計期間(自平成26年4月1日 至平成26年6月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(注)セグメント利益の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
Ⅱ 当第1四半期連結累計期間(自平成27年4月1日 至平成27年6月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(注)セグメント利益又は損失の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
2.報告セグメントの変更等に関する事項
(報告セグメントの変更)
当第1四半期連結会計期間から、「その他」に含まれていた太陽光発電の事業について量的な重要性が増したため報告セグメントとして記載する方法に変更しております。
なお、前第1四半期連結累計期間のセグメント情報は、当第1四半期連結累計期間の報告セグメントの区分に基づき作成したものを開示しております。
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、有形固定資産の減価償却の方法については、従来、主として定率法(連結子会社については定額法)を採用しておりましたが、当第1四半期連結会計期間より定額法に変更しております。
なお、これによるセグメント利益又は損失に与える影響は軽微であります。
【セグメント情報】
Ⅰ 前第1四半期連結累計期間(自平成26年4月1日 至平成26年6月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
| (単位:千円) | |||||||
| 報告セグメント | 調整額(注) | 四半期連結 損益計算書 計上額 | |||||
| 電気機器・産業用システム | 電子デバイス・情報通信機器 | 設備機器 | 太陽光発電 | 計 | |||
| 売上高 | |||||||
| 外部顧客への売上高 | 2,237,189 | 1,271,079 | 809,804 | - | 4,318,073 | - | 4,318,073 |
| セグメント間の内部売上高又は振替高 | - | - | - | - | - | - | - |
| 計 | 2,237,189 | 1,271,079 | 809,804 | - | 4,318,073 | - | 4,318,073 |
| セグメント利益(営業利益) | 56,228 | 3,903 | 26,630 | - | 86,761 | △9,907 | 76,853 |
(注)セグメント利益の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
Ⅱ 当第1四半期連結累計期間(自平成27年4月1日 至平成27年6月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
| (単位:千円) | |||||||
| 報告セグメント | 調整額(注) | 四半期連結 損益計算書 計上額 | |||||
| 電気機器・産業用システム | 電子デバイス・情報通信機器 | 設備機器 | 太陽光発電 | 計 | |||
| 売上高 | |||||||
| 外部顧客への売上高 | 2,358,538 | 1,234,946 | 941,617 | 34,798 | 4,569,902 | - | 4,569,902 |
| セグメント間の内部売上高又は振替高 | - | - | - | - | - | - | - |
| 計 | 2,358,538 | 1,234,946 | 941,617 | 34,798 | 4,569,902 | - | 4,569,902 |
| セグメント利益又は損失(△)(営業利益) | 45,350 | △4,021 | 21,923 | 20,409 | 83,662 | △11,086 | 72,575 |
(注)セグメント利益又は損失の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
2.報告セグメントの変更等に関する事項
(報告セグメントの変更)
当第1四半期連結会計期間から、「その他」に含まれていた太陽光発電の事業について量的な重要性が増したため報告セグメントとして記載する方法に変更しております。
なお、前第1四半期連結累計期間のセグメント情報は、当第1四半期連結累計期間の報告セグメントの区分に基づき作成したものを開示しております。
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、有形固定資産の減価償却の方法については、従来、主として定率法(連結子会社については定額法)を採用しておりましたが、当第1四半期連結会計期間より定額法に変更しております。
なお、これによるセグメント利益又は損失に与える影響は軽微であります。