- 3420
- 2026/09/29
- 時価
- 116億円
- PER 予
- 10.77倍
- 2010年以降
- 赤字-26.41倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.53倍
- 2010年以降
- 0.4-3.79倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.43%
- ROE 予
- 4.88%
- ROA 予
- 3.85%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 77億8466万
- 2016年3月31日 -13.88%
- 67億429万
個別
- 2015年3月31日
- 78億506万
- 2016年3月31日 -13.47%
- 67億5347万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2016/06/20 11:26
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2016/06/20 11:26
有形固定資産
機械装置及び運搬具並びに工具、器具及び備品であります。 - #3 事業等のリスク
- ⑬ 減損会計の影響2016/06/20 11:26
当社グループが所有する固定資産のうち、来期以降将来キャッシュ・フローが充分に見込めない資産又は資産グループが新たに存在すると判定された場合、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を与える可能性があります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(附属設備を除く)は定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び車両運搬具 2年~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2016/06/20 11:26 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。
2016/06/20 11:26前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 43,641千円 -千円 工具、器具及び備品 10 - 土地 49,025 502,006 計 92,678 502,006 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
2016/06/20 11:26前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 3,288千円 -千円 機械装置及び運搬具 1,197 135 工具、器具及び備品 192 1 計 4,678 136 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/20 11:26
- #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ① 資産の部2016/06/20 11:26
流動資産は、135億4百万円となり、前連結会計年度末に比べ4億93百万円(前年同期比3.8%増)の増加となりました。これは主に、未成工事支出金の増加によるものであります。固定資産は、67億4百万円となり、前連結会計年度末に比べ10億80百万円(前年同期比13.9%減)の減少となりました。これは主に、土地の売却によるものであります。
② 負債の部 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(附属設備を除く)
定額法
その他の有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具2年~10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/20 11:26