有価証券報告書-第50期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

② 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(附属設備を除く)
定額法
その他の有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具2年～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産
定額法
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。