全事業営業利益
連結
- 2009年12月31日
- 11億8808万
- 2010年12月31日 -28.62%
- 8億4808万
- 2011年12月31日 +14.92%
- 9億7464万
- 2012年12月31日 -47.75%
- 5億929万
- 2013年12月31日 +154.57%
- 12億9648万
- 2014年12月31日 +5.29%
- 13億6500万
- 2015年12月31日 +87.91%
- 25億6500万
- 2016年12月31日 +112.09%
- 54億4000万
- 2017年12月31日 +41.88%
- 77億1800万
- 2018年12月31日 -0.35%
- 76億9100万
- 2019年12月31日 -0.92%
- 76億2000万
- 2020年12月31日 -1.43%
- 75億1100万
- 2021年12月31日 -0.09%
- 75億400万
- 2022年12月31日 +5.69%
- 79億3100万
- 2023年12月31日 +6.54%
- 84億5000万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- インターベンション事業の終息等に伴い、当社グループの事業構造ならびに製造に関する体制が大きく変化したこと、及び、これらの変化を踏まえた新中期経営計画の策定を契機に、有形固定資産の使用実態に照らして減価償却の方法を再度検討いたしました。この結果、有形固定資産は長期安定的な稼動が見込まれること、急激な技術的陳腐化は見られないこと、今後の投資に対する効果が平均的に生ずると見込まれることなどから、定額法を採用することが費用配分の観点から合理的であると判断したことによるものであります。2024/02/14 12:50
これにより、従来の方法によった場合に比べ、当第3四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ117百万円増加しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業利益
前年同期と比べ、518百万円増加の8,450百万円となりました。販売費及び一般管理費は、一時的な雑収入の発生や研究開発費の減少等があったものの、賞与引当金繰入額の増加や営業活動量の増加に伴う販売関連費用の増加等があったため、前年同期に比べ増加しました。この結果、営業利益率は前年同期に比べ1.5pt高い22.1%となりました。2024/02/14 12:50