日本ライフライン(7575)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 11億8808万
- 2010年3月31日 +11.04%
- 13億1925万
- 2010年6月30日 -87.64%
- 1億6309万
- 2010年9月30日 +234.03%
- 5億4480万
- 2010年12月31日 +55.67%
- 8億4808万
- 2011年3月31日 +14.77%
- 9億7334万
- 2011年6月30日 -61.88%
- 3億7102万
- 2011年9月30日 +78.64%
- 6億6281万
- 2011年12月31日 +47.05%
- 9億7464万
- 2012年3月31日 +17.78%
- 11億4795万
- 2012年6月30日 -93.95%
- 6942万
- 2012年9月30日 +260.02%
- 2億4994万
- 2012年12月31日 +103.76%
- 5億929万
- 2013年3月31日 +52.16%
- 7億7493万
- 2013年6月30日 -55.12%
- 3億4777万
- 2013年9月30日 +119.52%
- 7億6341万
- 2013年12月31日 +69.83%
- 12億9648万
- 2014年3月31日 -5.98%
- 12億1900万
- 2014年6月30日 -87.86%
- 1億4800万
- 2014年9月30日 +352.03%
- 6億6900万
- 2014年12月31日 +104.04%
- 13億6500万
- 2015年3月31日 +35.16%
- 18億4500万
- 2015年6月30日 -64.93%
- 6億4700万
- 2015年9月30日 +103.25%
- 13億1500万
- 2015年12月31日 +95.06%
- 25億6500万
- 2016年3月31日 +44.25%
- 37億
- 2016年6月30日 -52.86%
- 17億4400万
- 2016年9月30日 +96.04%
- 34億1900万
- 2016年12月31日 +59.11%
- 54億4000万
- 2017年3月31日 +41.27%
- 76億8500万
- 2017年6月30日 -65.91%
- 26億2000万
- 2017年9月30日 +85.42%
- 48億5800万
- 2017年12月31日 +58.87%
- 77億1800万
- 2018年3月31日 +38.26%
- 106億7100万
- 2018年6月30日 -77.37%
- 24億1500万
- 2018年9月30日 +101.24%
- 48億6000万
- 2018年12月31日 +58.25%
- 76億9100万
- 2019年3月31日 +36.86%
- 105億2600万
- 2019年6月30日 -76.33%
- 24億9200万
- 2019年9月30日 +94.66%
- 48億5100万
- 2019年12月31日 +57.08%
- 76億2000万
- 2020年3月31日 +36.93%
- 104億3400万
- 2020年6月30日 -83.93%
- 16億7700万
- 2020年9月30日 +160.52%
- 43億6900万
- 2020年12月31日 +71.92%
- 75億1100万
- 2021年3月31日 +38.02%
- 103億6700万
- 2021年6月30日 -77.63%
- 23億1900万
- 2021年9月30日 +101.85%
- 46億8100万
- 2021年12月31日 +60.31%
- 75億400万
- 2022年3月31日 +32.9%
- 99億7300万
- 2022年6月30日 -72.86%
- 27億700万
- 2022年9月30日 +89.1%
- 51億1900万
- 2022年12月31日 +54.93%
- 79億3100万
- 2023年3月31日 +36.64%
- 108億3700万
- 2023年6月30日 -70.69%
- 31億7600万
- 2023年9月30日 +72.29%
- 54億7200万
- 2023年12月31日 +54.42%
- 84億5000万
- 2024年3月31日 +28.9%
- 108億9200万
- 2024年6月30日 -70.68%
- 31億9400万
- 2024年9月30日 +95.99%
- 62億6000万
- 2024年12月31日 +58.24%
- 99億600万
- 2025年3月31日 +24.43%
- 123億2600万
- 2025年6月30日 -73.45%
- 32億7200万
- 2025年9月30日 +102.32%
- 66億2000万
- 2025年12月31日 +48.4%
- 98億2400万
- 2026年3月31日 +28.32%
- 126億600万
個別
- 2008年3月31日
- 3億561万
- 2009年3月31日 +82.99%
- 5億5924万
- 2010年3月31日 +136.26%
- 13億2124万
- 2011年3月31日 -29.63%
- 9億2977万
- 2012年3月31日 +12.13%
- 10億4254万
- 2013年3月31日 -31.95%
- 7億940万
- 2014年3月31日 +137.8%
- 16億8700万
- 2015年3月31日 +12.98%
- 19億600万
- 2016年3月31日 +91.66%
- 36億5300万
- 2017年3月31日 +103.34%
- 74億2800万
- 2018年3月31日 +28.04%
- 95億1100万
- 2019年3月31日 +9.64%
- 104億2800万
- 2020年3月31日 -0.25%
- 104億200万
- 2021年3月31日 +0.51%
- 104億5500万
- 2022年3月31日 -4.9%
- 99億4300万
- 2023年3月31日 +6.79%
- 106億1800万
- 2024年3月31日 +2.43%
- 108億7600万
- 2025年3月31日 +12.49%
- 122億3400万
- 2026年3月31日 +3.56%
- 126億6900万
有報情報
- #1 人材戦略に関する基本方針等、従業員の状況等(連結)
- ・定期賞与:目標の達成度に応じて決定し、適切な動機付けとして機能するものであること。2026/06/19 11:26
・業績連動賞与:業績達成に向け全社的な動機付けとなるよう、連結営業利益の年間目標の達成度に応じて支給するものとし、目標超過時は超過額の20%を賞与原資として還元します。
・株式報酬:中長期の業績達成に向けた全社的な動機付け、および株主・投資家との目線共有を図るため、経営環境や成長フェーズ等を総合的に勘案し、適切な時期に導入します。 - #2 役員報酬(連結)
- 業績連動賞与は、業績連動変数に基づき算定される基本賞与と指名・報酬諮問委員会によって決定される個人別寄与度に基づき算定される分配賞与によって構成されます。基本賞与と分配賞与との割合は基本賞与8に対し、分配賞与2を基準とします。2026/06/19 11:26
基本賞与は、支給対象となる取締役ごとに定められる基本賞与基準額に各事業年度の期首に開示する一事業年度の連結業績予想の連結売上高、連結営業利益(業績連動報酬控除前)および1株当たり当期純利益(EPS)の3つの個別業績達成率に基づき算出される業績連動変数を乗じて支給額を算定します。
<業績連動変数の算定方法>(ア)すべての個別業績達成率が90%以上であり、3つの個別業績達成率を掛け合わせた値が100%以上であるときには、3つの個別業績達成率を掛け合わせた値を3乗した値を業績連動変数とします。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (ⅳ) 資本効率を意識した経営の強化2026/06/19 11:26
当社グループは売上高や営業利益率のKPIに加えて、株主価値において重要な指標である1株当たり利益(EPS)や投下資本利益率(ROIC)を重視しており、これらを持続的に改善すべく適切な資本政策の実践に取り組んでいます。
原則的な考え方として、当社グループは営業キャッシュ・フローを主な原資とした成長投資と株主還元の最適化を図るキャッシュ・アロケーション・ポリシーを推進しています。2026年3月期から2028年3月期の3年間において、約270億円の営業キャッシュ・フローを見込んでおり、これを成長投資、設備更新、および株主還元へ戦略的に配分します。また、案件の規模や時期に応じ、手元資金に加えて外部借入を柔軟に活用することで、資本構成の最適化と投資機会の確保を両立させます。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (1)当期の経営成績の概況2026/06/19 11:26
当連結会計年度における業績は、売上高は前期比4.6%増加、売上総利益は同2.9%増加、営業利益は同2.3%増加、親会社株主に帰属する当期純利益は同0.4%増加となりました。当期は中期経営計画(2024年3月期から2028年3月期までの5年間)の3期目にあたり、5つの重点施策として掲げた「競争力ある製品の継続的導入」「新領域の拡大」「グローバル売上高の拡大」「OEM製造の推進」「資本効率を意識した経営の強化」に着実に取り組みました。その結果、売上高および各段階利益は、ほぼ期初予想どおりの着地となり、いずれも過去最高を更新しました。
販売面では、中核事業のEP/アブレーションおよび心血管関連は、コア製品群の成長により、それぞれ前期比4.5%増収、3.7%増収と堅調に推移しました。EP/アブレーションでは、症例数の増加を背景に、心腔内除細動カテーテルや大腿静脈用止血デバイスが成長をけん引しました。心血管関連でも、自社製品のFrozen Elephant Trunk(FET)や人工血管が伸長しました。また、成長事業の新領域においても、脳血管関連が44.5%増収、消化器は17.4%増収*1の二桁成長となりました。一方、安定事業のリズムディバイスは、1.6%減収となりました。