売上総利益
連結
- 2018年7月20日
- 6億7091万
- 2019年7月20日 -4.07%
- 6億4361万
- 2020年7月20日 +4.38%
- 6億7178万
個別
- 2010年7月20日
- 6億4732万
- 2011年7月20日 -4.11%
- 6億2073万
- 2012年7月20日 -14.18%
- 5億3269万
- 2013年7月20日 -4.01%
- 5億1134万
- 2014年7月20日 +7.98%
- 5億5214万
- 2015年7月20日 +34.2%
- 7億4097万
- 2016年7月20日 +2.13%
- 7億5675万
- 2017年7月20日 -1.46%
- 7億4569万
- 2021年7月20日 -7.78%
- 6億8765万
- 2022年7月20日 +47.12%
- 10億1169万
- 2023年7月20日 -33.78%
- 6億6996万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 一方、日本国内経済の環境は、コロナ禍の終息に向けた動きが強まる中で飲食やレジャーなどサービスへの支出は増加したものの、個人消費は物価高の影響を受け家計の節約志向が強まる傾向にあり、個人消費の回復の遅れが玩具市場全体へも影響している様子が窺えます。2023/09/01 15:50
このような環境の中、国内販売では市場全体の低迷の影響を受けつつも、第1四半期後半に実施した値上げ措置により僅かながら売上総利益率が改善傾向に向かいつつあります。また、乳児知育玩具の「ピタゴラス」シリーズでは前期発売した「ピタゴラスボールコースター」や「ボールコースターサウンド」で新たな消費者層も捉え、当カテゴリーが主力となって国内販売の全体を支えたことで、自転車事業の終了により遊具乗り物カテゴリーが大幅な売上減少となりながらも、当第2四半期累計期間は国内販売売上高は前年同期間を2割程の減少に抑えることができました。
経費では、研究開発費は新事業開発のための本格的な投資支出は下半期以降になることで当第2四半期段階では微増ですが、国内出荷の減少に伴う運賃の減少等で、経費全体で前年同期間比4.3%減となりました。