売上総利益
連結
- 2018年1月20日
- 16億3706万
- 2019年1月20日 -3.55%
- 15億7887万
- 2020年1月20日 -8.03%
- 14億5206万
- 2021年1月20日 +12.97%
- 16億4044万
個別
- 2009年1月20日
- 12億999万
- 2010年1月20日 +16.69%
- 14億1195万
- 2011年1月20日 +3.82%
- 14億6594万
- 2012年1月20日 -4.2%
- 14億433万
- 2013年1月20日 -10.79%
- 12億5281万
- 2014年1月20日 -3.77%
- 12億556万
- 2015年1月20日 +8.22%
- 13億462万
- 2016年1月20日 +32.53%
- 17億2904万
- 2017年1月20日 -3.76%
- 16億6402万
- 2018年1月20日 -2.14%
- 16億2845万
- 2019年1月20日 -3.44%
- 15億7247万
- 2020年1月20日 -8.69%
- 14億3575万
- 2021年1月20日 +14%
- 16億3679万
- 2022年1月20日 +12.6%
- 18億4305万
- 2023年1月20日 -1.69%
- 18億1182万
- 2024年1月20日 -9.62%
- 16億3745万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- この結果、当期売上高は前期比28.1%減の53億53百万円となりました。2024/04/15 13:31
これらに加え、既存品の値上げ実施や輸入コストの削減に向けた各施策が次第に功を奏したことが、為替の円安影響を受けながらも、原価率の改善が進みました。それにより、売上総利益段階では前期比9.6%減と売上高の減少幅を下回り、利益構造改革の成果が現れました。
経費では、2026年1月期ローンチを目指す新事業開発投資として調査・試作・外部協力費等、人件費含み2億72百万円程の費用発生となりました。また、当期は既存ジャンルでは新発売商品の点数を絞り、広告、販促費を主に経費全体を圧縮しました。さらに、人的リソースを新事業開発へ集中しています。