建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2.各セグメントに帰属しない管理部門。
3.事務所及びレンタル機械置場として、子会社であるジャパンレンタル㈱に貸与中の建物及び構築物8,354千円、土地298,587千円(1,461㎡)が含まれております。
4.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品及び貸与資産等であります。

2015/02/25 10:14

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産…定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～47年
構築物 10～20年
貸与資産 6～16年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/02/25 10:14

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年12月1日至 平成25年11月30日)	当連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日)
建物及び構築物	209千円	-千円
機械装置及び運搬具	158	1,487

2015/02/25 10:14

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年12月1日至 平成25年11月30日)		当連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日)
機材センター改築による除却費用	2,691千円	建物及び構築物	9,847千円
建物及び構築物	782	工具、器具及び備品	21
工具、器具及び備品	60

2015/02/25 10:14

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法
ただし、当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)について、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～47年
貸与資産 6～16年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しており
ます。2015/02/25 10:14