IDOM(7599)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 5億5900万
- 2010年2月28日 +1.97%
- 5億7000万
- 2011年2月28日 -12.98%
- 4億9600万
- 2012年2月29日 -1.41%
- 4億8900万
- 2013年2月28日 -5.11%
- 4億6400万
- 2014年2月28日 -5.17%
- 4億4000万
- 2015年2月28日 -0.91%
- 4億3600万
- 2016年2月29日 +5.28%
- 4億5900万
- 2017年2月28日 +41.83%
- 6億5100万
- 2018年2月28日 +25.19%
- 8億1500万
- 2019年2月28日 +0.61%
- 8億2000万
- 2020年2月29日 +0.37%
- 8億2300万
- 2021年2月28日 +41.8%
- 11億6700万
- 2022年2月28日 +68.38%
- 19億6500万
- 2023年2月28日 -54.35%
- 8億9700万
- 2024年2月29日 +16.61%
- 10億4600万
- 2025年2月28日 +1.72%
- 10億6400万
- 2026年2月28日 +43.14%
- 15億2300万
個別
- 2009年2月28日
- 4億7200万
- 2010年2月28日 +0.85%
- 4億7600万
- 2011年2月28日 -2.73%
- 4億6300万
- 2012年2月29日 +5.62%
- 4億8900万
- 2013年2月28日 -5.11%
- 4億6400万
- 2014年2月28日 -5.17%
- 4億4000万
- 2015年2月28日 -0.91%
- 4億3600万
- 2016年2月29日 +4.36%
- 4億5500万
- 2017年2月28日 +40.44%
- 6億3900万
- 2018年2月28日 +25.51%
- 8億200万
- 2019年2月28日 +0.37%
- 8億500万
- 2020年2月29日 +0.12%
- 8億600万
- 2021年2月28日 +42.93%
- 11億5200万
- 2022年2月28日 +70.57%
- 19億6500万
- 2023年2月28日 -54.4%
- 8億9600万
- 2024年2月29日 +12.61%
- 10億900万
- 2025年2月28日 +3.07%
- 10億4000万
- 2026年2月28日 +42.69%
- 14億8400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/05/25 17:08
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 賞与 5,450 4,948 賞与引当金繰入額 610 983 減価償却費 2,506 2,820 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/05/25 17:08 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/05/25 17:08
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 1,167 1,822 1,167 1,822 賞与引当金 1,040 1,484 1,040 1,484 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/25 17:08
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 商品評価損 168百万円 213百万円 賞与引当金 299 454 役員退職慰労引当金 56 57
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/25 17:08
(注)1.評価性引当額が26百万円減少しております。これは主に、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の減少によるものです。前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 貸倒引当金 458 771 賞与引当金 307 466 役員退職慰労引当金 56 57
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法によっております。
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
4.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)及び車両運搬具に含まれるレンタル車両並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
車両運搬具 2~7年
工具、器具及び備品 2~15年2026/05/25 17:08