日本エム・ディ・エム（7600）の役員賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2015年6月30日
- 684万
- 2015年9月30日 +100%
- 1368万
- 2015年12月31日 +50%
- 2052万
- 2016年3月31日 +53.33%
- 3146万
- 2016年6月30日 -42.79%
- 1800万
- 2016年9月30日 +90.85%
- 3435万
- 2016年12月31日 +47.6%
- 5070万
- 2017年3月31日 +20.25%
- 6097万
- 2017年6月30日 -80.89%
- 1164万
- 2017年9月30日 +100%
- 2329万
- 2017年12月31日 +50%
- 3494万
- 2018年3月31日 +46.68%
- 5126万
- 2018年6月30日 -77.24%
- 1166万
- 2018年9月30日 +100%
- 2333万
- 2018年12月31日 +50%
- 3500万
- 2019年3月31日 +67.59%
- 5866万
- 2019年6月30日 -80.11%
- 1166万
- 2019年9月30日 +100%
- 2333万
- 2019年12月31日 +50%
- 3500万
- 2020年3月31日 +46%
- 5110万
- 2020年6月30日 -77.2%
- 1164万
- 2020年9月30日 +100%
- 2329万
- 2020年12月31日 +50%
- 3494万
- 2021年3月31日 +55.14%
- 5422万
- 2021年6月30日 -74.45%
- 1385万
- 2021年9月30日 +100%
- 2770万
- 2021年12月31日 +50%
- 4155万
- 2022年3月31日 +56.91%
- 6520万
- 2022年6月30日 -78.76%
- 1385万
- 2022年9月30日 +57.61%
- 2183万
- 2022年12月31日 +36.55%
- 2981万
- 2023年3月31日 +116.4%
- 6451万
- 2023年6月30日 -87.63%
- 798万
- 2023年9月30日 +94.89%
- 1555万
- 2023年12月31日 +48.69%
- 2312万
- 2024年3月31日 +17.85%
- 2725万
- 2024年6月30日 -72.23%
- 756万
- 2024年9月30日 +100%
- 1513万
- 2024年12月31日 +50%
- 2270万
- 2025年3月31日 +6.68%
- 2422万
- 2025年6月30日 -68.75%
- 756万
- 2025年9月30日 +100%
- 1513万
- 2025年12月31日 +50%
- 2270万
- 2026年3月31日 -6.65%
- 2119万
- 2026年6月30日 -85.7%
- 303万
個別
- 2016年3月31日
- 3146万
- 2017年3月31日 +93.78%
- 6097万
- 2018年3月31日 -15.93%
- 5126万
- 2019年3月31日 +14.44%
- 5866万
- 2020年3月31日 -12.88%
- 5110万
- 2021年3月31日 +6.1%
- 5422万
- 2022年3月31日 +20.25%
- 6520万
- 2023年3月31日 -1.06%
- 6451万
- 2024年3月31日 -57.76%
- 2725万
- 2025年3月31日 -11.11%
- 2422万
- 2026年3月31日 -12.5%
- 2119万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a商品及び製品
総平均法
b原材料及び貯蔵品
総平均法
c仕掛品
総平均法
但し、在外子会社の製品、原材料、仕掛品については先入先出法による低価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① リース資産以外の有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
② リース資産以外の無形固定資産建物及び構築物 7～65年 機械装置及び運搬具 4～15年 工具、器具及び備品 2～15年
定額法
但し、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法2026/06/18 15:04 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
① 商品及び製品
総平均法
② 原材料及び貯蔵品
総平均法 ③ 仕掛品
総平均法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) リース資産以外の有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
(2) リース資産以外の無形固定資産建物 7～65年 機械及び装置 12年 車両運搬具 4～6年 工具、器具及び備品 2～15年
定額法
但し、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法2026/06/18 15:04
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
