有価証券報告書-第35期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
男性14名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
(注)1 取締役小椋榮和は、社外取締役であります。
2 監査役石丸哲朗及び大関紘宇は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、平成27年3月期に係る定時株主総会終結の時から、平成29年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 各監査役の任期は次のとおりであります。
大関紘宇(平成24年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成28年3月期に係る定時株主総会終結の時まで。)
石丸哲朗(平成26年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成30年3月期に係る定時株主総会終結の時まで。)
赤尾隆久(平成27年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成31年3月期に係る定時株主総会終結の時まで。)
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
| 取締役社長 (代表取締役) | ― | 岡村邦彦 | 昭和30年12月13日生 | 昭和56年8月 | 当社設立 当社代表取締役社長(現) | (注)3 | 2,886 |
| 平成13年7月 | 株式会社デジユニット 代表取締役(現) | ||||||
| 平成18年3月 | 株式会社音通エフ・リテール(連結子会社) 代表取締役(現) | ||||||
| 平成18年3月 | 株式会社音通マルチメディア(現連結子会社株式会社音通エンタテイメント) 代表取締役(現) | ||||||
| 平成18年4月 | 株式会社エスティビー(現連結子会社株式会社音通エフ・リテール) 代表取締役 | ||||||
| 平成18年10月 | マクロス株式会社(連結子会社)取締役(現) | ||||||
| 平成19年4月 | 株式会社ビデオエイティー(現連結子会社株式会社音通エンタテイメント) 代表取締役(現) | ||||||
| 平成21年6月 | 株式会社ファイコム(連結子会社) 代表取締役(現) | ||||||
| 平成22年7月 | 株式会社ソピック(現連結子会社株式会社音通エンタテイメント) 代表取締役(現) | ||||||
| 取締役副社長 (代表取締役) | ― | 仲川進 | 昭和30年9月2日生 | 昭和56年8月 | 当社設立 代表取締役副社長(現) 管理本部長(現) | (注)3 | 2,886 |
| 平成13年7月 | 株式会社デジユニット 代表取締役(現) | ||||||
| 専務取締役 | ― | 小林護 | 昭和31年9月6日生 | 平成14年3月 | 株式会社サンフレア(現当社)代表取締役社長 | (注)3 | 1,480 |
| 平成14年10月 | 当社専務取締役(現) | ||||||
| 平成23年6月 | 株式会社デジユニット 代表取締役(現) | ||||||
| 取締役 | ― | 藤本佳男 | 昭和31年9月20日生 | 昭和58年6月 | 当社入社 | (注)3 | 409 |
| 平成10年3月 | 第一営業部長 | ||||||
| 平成10年6月 | 取締役第一営業部長 | ||||||
| 平成11年3月 | 取締役大阪営業部長 | ||||||
| 平成13年6月 | 取締役フレッツ事業担当 | ||||||
| 平成14年10月 | 取締役フレッツ事業部長 | ||||||
| 平成16年4月 | 取締役フレッツ事業本部業務部長 | ||||||
| 平成17年4月 | 取締役RM事業本部F事業部長 | ||||||
| 平成18年4月 | 取締役 | ||||||
| 平成26年4月 | 取締役ファイコム事業部長(現) | ||||||
| 取締役 | ― | 伊澤三男 | 昭和35年5月8日生 | 昭和56年8月 | 当社入社 | (注)3 | 1,229 |
| 平成9年3月 | 第二営業部長 | ||||||
| 平成10年6月 | 取締役第二営業部長 | ||||||
| 平成11年3月 | 取締役商品部長 | ||||||
| 平成13年6月 | 取締役営業部長 | ||||||
| 平成13年9月 | 取締役 | ||||||
| 平成16年4月 | 取締役マルチメディア事業本部業務部長 | ||||||
| 平成17年4月 | 取締役MM事業本部業務部長 | ||||||
| 平成18年4月 | 取締役(現) | ||||||
| 取締役 | ― | 林伸昭 | 昭和28年9月6日生 | 昭和60年1月 | 当社入社 | (注)3 | 201 |
| 平成10年3月 | 特別販売部部長 | ||||||
| 平成10年6月 | 取締役特別販売部部長 | ||||||
| 平成11年3月 | 取締役東京営業部長 | ||||||
| 平成13年6月 | 監査役 | ||||||
| 平成13年7月 | 株式会社デジユニット 監査役(現) | ||||||
| 平成15年6月 | 取締役(現) | ||||||
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
| 取締役 | ― | 日比谷真 | 昭和30年12月7日生 | 平成11年4月 | 株式会社エム・ティー・エー 顧問 有限会社ヒューマンネット 企画顧問 | (注)3 | 200 |
| 平成14年1月 | 株式会社サンフレア 入社 | ||||||
| 平成14年3月 | 株式会社サンフレア 監査役 | ||||||
| 平成14年10月 | 当社監査役 | ||||||
| 平成15年6月 | 取締役管理部長 | ||||||
| 平成17年4月 | 取締役(現) | ||||||
| 取締役 | ― | 宮川旭 | 昭和34年12月18日生 | 昭和53年4月 | 信用組合大阪商銀 入社 | (注)3 | 250 |
| 昭和58年8月 | 青木電業株式会社 入社 | ||||||
| 昭和60年12月 | 株式会社エム・ティー・エー 取締役 | ||||||
| 平成14年1月 | 株式会社サンフレア 入社 | ||||||
| 平成14年10月 | 当社入社 | ||||||
| 平成16年6月 | 取締役 | ||||||
| 平成17年4月 | 取締役MM事業本部営業部長 | ||||||
| 平成18年4月 | 取締役(現) | ||||||
| 取締役 | - | 山村洋一 | 昭和30年11月13日生 | 昭和56年8月 | 監査役 | (注)3 | 898 |
| 昭和57年3月 | 当社入社 | ||||||
| 平成10年6月 | 取締役業務部長 | ||||||
| 平成17年4月 | 取締役管理部長 | ||||||
| 平成19年6月 | 監査役 | ||||||
| 平成25年6月 | 取締役(現) | ||||||
| 取締役 | - | 中川淳 | 昭和36年3月27日 | 昭和60年3月 | 当社入社 | (注)3 | 345 |
| 平成20年6月 | 当社退社 | ||||||
| 平成22年4月 | 当社入社 経営企画室室長 | ||||||
| 平成27年6月 | 取締役(現) | ||||||
| 取締役 | - | 小椋榮和 | 昭和22年2月1日 | 昭和55年2月 | 税理士登録 小椋栄和税理士事務所所長(現) | (注)3 | 0 |
| 平成27年6月 | 当社取締役(現) | ||||||
| 監査役 (常勤) | ― | 赤尾隆久 | 昭和28年2月5日生 | 昭和51年4月 | 株式会社京都厚生会入社 | (注)4 | 40 |
| 平成10年2月 | 株式会社ポロロッカ京都厚生会 | ||||||
| 平成11年5月 | 同社 取締役 | ||||||
| 平成12年3月 | 株式会社ポロロッカ 取締役 | ||||||
| 平成17年6月 | 当社入社 | ||||||
| 平成25年6月 | 監査役(現) | ||||||
| 監査役 | ― | 石丸哲朗 | 昭和27年9月11日生 | 平成8年6月 | ナガオカスポーツ株式会社 退社 | (注)4 | - |
| 平成10年10月 | 有限会社アップル 設立 代表取締役(現) | ||||||
| 平成15年6月 | 当社監査役(現) | ||||||
| 監査役 | ― | 大関紘宇 | 昭和16年6月3日生 | 昭和37年4月 | ニッポン放送株式会社 入社 | (注)4 | - |
| 昭和40年9月 | 株式会社東通 入社 | ||||||
| 昭和43年10月 | 株式会社大阪東通入社 | ||||||
| 昭和56年9月 | 中山総業株式会社 メイファ常務取締役 | ||||||
| 昭和62年9月 | 株式会社ジェイ・エム・ビー 代表取締役 | ||||||
| 平成19年6月 | 当社監査役(現) | ||||||
| 計 | 10,780 | ||||||
(注)1 取締役小椋榮和は、社外取締役であります。
2 監査役石丸哲朗及び大関紘宇は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、平成27年3月期に係る定時株主総会終結の時から、平成29年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 各監査役の任期は次のとおりであります。
大関紘宇(平成24年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成28年3月期に係る定時株主総会終結の時まで。)
石丸哲朗(平成26年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成30年3月期に係る定時株主総会終結の時まで。)
赤尾隆久(平成27年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成31年3月期に係る定時株主総会終結の時まで。)