有価証券報告書-第65期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数としては以下のとおりであります。

建物	3年～50年
機械及び装置	10年～12年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(4年)に基づいて償却しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。