有価証券報告書-第65期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
a 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3年～50年
機械装置及び運搬具	4年～12年

b 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、当社は、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(4年)に基づいて償却しております。
c リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。