	前事業年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)	当事業年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
租税公課	1,892	8,791
減価償却費	2,713	3,789
顧問料	29,253	38,011

2016/06/29 11:18

#3 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「遊休資産諸費用」及び「減価償却費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「遊休資産諸費用」3,239千円及び、「減価償却費」681千円は、「その他」4,423千円として組み替えております。

2016/06/29 11:18

#4 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

(連結損益計算書)
1.前連結会計年度において、「営業外費用」の「遊休資産諸費用」及び「減価償却費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「遊休資産諸費用」に表示していた4,330千円及び「減価償却費」に表示していた681千円は、「その他」6,861千円として組み替えております。

2016/06/29 11:18