建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。

2014/05/27 12:52

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次の通りであります。

	前連結会計年度(自 平成24年3月1日至 平成25年2月28日)	当連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日)
建物及び構築物	294千円	5,261千円
機械装置及び運搬具	―千円	1,651千円

2014/05/27 12:52

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次の通りであります。

建物	直営店出店等に伴う内装工事費等	168,159千円
工具、器具及び備品	直営店出店等に伴う店舗設備等	205,937千円
ソフトウェア	システム改修等に伴うもの	30,828千円

なお、当期減少額のうち( )内は内書きで減損損失の計上額であります。

2014/05/27 12:52

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

場所	用途	種類	減損損失(千円)
関東地区	直営店舗(8店舗)他	建物及び構築物工具、器具及び備品他	17,630
国内その他地区	直営店舗(14店舗)他	建物及び構築物工具、器具及び備品他	16,933
海外	直営店舗(1店舗)	工具、器具及び備品	2,918

当グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、店舗を基本単位とした資産のグルーピングを行っております。また、店舗を管理するための事務所、店舗へ商品を供給する物流施設等については共用資産としております。
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び退店の意思決定をしたことにより、固定資産の回収可能価額が大きく低下したと判断した資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(37,481千円)として特別損失に計上しております。

2014/05/27 12:52

#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当グループの当連結会計年度末における総資産は8,141百万円となり、前連結会計年度末に比べ35百万円増加となりました。
その主な要因と致しましては、現金及び預金で112百万円、ソフトウエアで193百万円減少があったものの、建物及び構築物で105百万円、有形固定資産のその他で66百万円、差入保証金で150百万円増加したことによるものです。
② 負債

2014/05/27 12:52

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。

2014/05/27 12:52