- 2689
- 2026/10/16
- 時価
- 118億円
- PER
- 10.12倍
- 2010年以降
- 4.76-27.98倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.86倍
- 2010年以降
- 0.74-3.64倍
(2010-2026年) - 配当
- 4.21%
- ROE
- 8.52%
- ROA
- 2.38%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
オルバディーブイエックスヘルスケア(2689)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - SPD事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年6月30日
- 4568万
- 2013年9月30日 -59.3%
- 1859万
- 2013年12月31日
- -1257万
- 2014年3月31日
- 8791万
- 2014年6月30日 +6.93%
- 9400万
- 2014年9月30日 -78.75%
- 1997万
- 2014年12月31日 +73.91%
- 3474万
- 2015年3月31日 +46.08%
- 5074万
- 2015年6月30日 +28.69%
- 6530万
- 2015年9月30日 -63.73%
- 2368万
- 2015年12月31日 +114.25%
- 5074万
- 2016年3月31日 +50.04%
- 7613万
- 2016年6月30日 +15.09%
- 8762万
- 2016年9月30日 -77.73%
- 1951万
- 2016年12月31日 +142.64%
- 4734万
- 2017年3月31日 +77.86%
- 8421万
- 2017年6月30日 +22.7%
- 1億333万
- 2017年9月30日 -80.11%
- 2055万
- 2017年12月31日 +61.97%
- 3328万
- 2018年3月31日 +58.78%
- 5285万
- 2018年6月30日 +13.07%
- 5975万
- 2018年9月30日 -86.95%
- 780万
- 2018年12月31日 +326.05%
- 3323万
- 2019年3月31日 +70.64%
- 5670万
- 2019年6月30日 +36.18%
- 7722万
- 2019年9月30日 -77.1%
- 1768万
- 2019年12月31日 +129.06%
- 4050万
- 2020年3月31日 +71.28%
- 6937万
- 2020年6月30日 +24.37%
- 8627万
- 2020年9月30日 -56.13%
- 3785万
- 2020年12月31日 +95.83%
- 7412万
- 2021年3月31日 +62.51%
- 1億2045万
- 2021年6月30日 +10.9%
- 1億3357万
- 2021年9月30日 -79.36%
- 2757万
- 2021年12月31日 +122.6%
- 6138万
- 2022年3月31日 +92.05%
- 1億1788万
- 2022年6月30日 +44.87%
- 1億7077万
- 2022年9月30日 -72.25%
- 4738万
- 2022年12月31日 +106.24%
- 9773万
- 2023年3月31日 +51.47%
- 1億4803万
- 2023年6月30日 +15.89%
- 1億7154万
- 2023年9月30日 -84.46%
- 2666万
- 2023年12月31日 +95.98%
- 5225万
- 2024年3月31日 +59.91%
- 8356万
- 2024年6月30日 +25.07%
- 1億450万
- 2024年12月31日 -47.33%
- 5504万
- 2025年6月30日 +106.95%
- 1億1390万
- 2025年12月31日 -43.53%
- 6432万
- 2026年6月30日 +85.89%
- 1億1957万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1 報告セグメントの概要2026/09/28 10:00
当社の報告セグメントは、当社及び連結子会社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。当社は、取り扱う製品・サービス別に包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しています。従って、当社は製品・サービスの類似性を基礎としたセグメントから構成されており、「医療器材事業」、「SPD事業」、「介護用品事業」の3つを報告セグメントとしています。「医療器材事業」は、医療機器の販売を行っています。「SPD事業」は、医療機関等に対して、物品・情報管理及び購買管理業務並びに医療機器の販売を行っています。「介護用品事業」は、在宅介護用ベッド・用品の販売・レンタルを行っています。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 - #2 事業の内容
- ・THAI OLBA Healthcare Co.,Ltd.2026/09/28 10:00
○ SPD事業・・・物品・情報管理及び購買管理業務並びに医療機器の販売
・㈱ホスネット・ジャパン - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
主として移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっています。
主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 5年~17年
工具、器具及び備品 2年~20年2026/09/28 10:00 - #4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2026/09/28 10:00
(注)「介護用品サービス」のレンタル取引に係る収益については、収益認識会計基準の適用除外項目である「リース取引」に該当することから、顧客との契約から生じる収益には含めていません。報告セグメント 医療器材事業 SPD事業 介護用品事業 合計 消耗品 101,161,045 ― ― 101,161,045
当連結会計年度(自 2025年7月1日 至 2026年6月30日) - #5 報告セグメントの概要(連結)
- 1 報告セグメントの概要2026/09/28 10:00
当社の報告セグメントは、当社及び連結子会社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。当社は、取り扱う製品・サービス別に包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しています。従って、当社は製品・サービスの類似性を基礎としたセグメントから構成されており、「医療器材事業」、「SPD事業」、「介護用品事業」の3つを報告セグメントとしています。「医療器材事業」は、医療機器の販売を行っています。「SPD事業」は、医療機関等に対して、物品・情報管理及び購買管理業務並びに医療機器の販売を行っています。「介護用品事業」は、在宅介護用ベッド・用品の販売・レンタルを行っています。 - #6 従業員の状況(連結)
- 2026年6月30日現在2026/09/28 10:00
(注) 1 従業員数は就業人員数であり、臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員数を外数で記載しています。セグメントの名称 従業員数(名) 医療器材事業 1,026 [149] SPD事業 184 [121] 介護用品事業 150 [4]
2 臨時従業員には、パートタイマー及び嘱託契約の従業員を含み、派遣社員を除いています。 - #7 沿革
- 2 【沿革】2026/09/28 10:00
1967年10月 岡山県岡山市中央町8番10号にて医科器械、理科器械の販売を目的とする川西医科器機株式会社を資本金150万円で設立。 1992年5月 岡山県岡山市今一丁目4番31号の社屋に本社移転。 1996年7月 SPD事業を強化するために株式会社ホスネット・ジャパン(岡山県岡山市)(連結子会社)を設立。 1997年5月 四国地区における販売力強化のために株式会社ユーヴィック(香川県高松市)を設立。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 仕入価格の上昇は継続が見込まれているため、引き続き粘り強く適正価格への交渉を進めてまいります。2026/09/28 10:00
<SPD事業>SPD事業は、仕入価格上昇分を販売価格へ転嫁する活動、物価上昇に伴う管理料の値上げ交渉の継続に加え、中小医療機関の医療器材管理をサポートする当社グループオリジナルのシステム『Medilia®』の契約が順調に増加した結果、売上高は60億96百万円(前期比6.6%増)となりました。一方、新規受託施設の立ち上げ等による販売管理費増加により、営業利益は1億19百万円(前期比5.0%増)となりました。
<介護用品事業>介護用品事業は、在宅医療・居宅介護の需要が引き続き高いこと、また、前期に開拓した四国エリアの効果により、主力のレンタル事業が前期比6.9%増と伸長し、売上高は29億10百万円(前期比4.8%増)となりました。その結果、営業利益が2億45百万円(前期比19.6%増)となりました。 - #9 設備投資等の概要
- 2026/09/28 10:00
- #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 非連結子会社名
該当事項はありません。
2 持分法の適用に関する事項
① 持分法適用の非連結子会社数
該当事項はありません。2026/09/28 10:00 - #11 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- 当社は、1967年10月に医科器械、理科器械の販売を目的とする川西医科器機株式会社として設立され、2021年1月に創業100周年を記念してオルバヘルスケアホールディングス株式会社に商号を変更いたしました。また、2000年12月に当社の普通株式(以下「当社株式」といいます。)を東京証券取引所市場第二部へ上場、2020年3月には東京証券取引所市場第一部へ上場し、2022年4月の東京証券取引所における市場区分の見直しにより、東京証券取引所スタンダード市場に移行し、現在に至ります。2026/09/28 10:00
当社は、持株会社である当社と連結子会社8社の9社からなる企業グループ(以下「当社グループ」といいます。)で構成されており、中国四国エリアを中心に、医療機器及び関連機器の販売を行う医療器材事業、物品・情報管理及び購買管理業務並びに医療機器の販売を行うSPD事業及び在宅介護用ベッド・用品の販売・レンタルを行う介護用品事業を営んでおります。
一方、ディーブイエックスは、1986年4月に心臓ペースメーカの販売とフォローアップ業務を目的とする株式会社ヘルツとして設立され、2004年2月にディーブイエックス株式会社に商号を変更いたしました。また、2007年4月にディーブイエックス株式を株式会社ジャスダック証券取引所へ上場し、2013年12月には東京証券取引所市場第二部へ上場、2014年9月には東京証券取引所市場第一部へ上場した後、2022年4月の東京証券取引所における市場区分の見直しにより、東京証券取引所スタンダード市場に移行し、現在に至ります。