構築物(純額)
個別
- 2013年6月30日
- 759万
- 2014年6月30日 +42.22%
- 1079万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 建物 8年~50年2014/09/26 10:04
構築物 10年~20年
工具、器具及び備品 4年~10年 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 有形固定資産売却損の内訳2014/09/26 10:04
前連結会計年度(自 平成24年7月1日至 平成25年6月30日) 当連結会計年度(自 平成25年7月1日至 平成26年6月30日) 建物及び構築物 2,846千円 -千円 機械装置及び運搬具 -千円 1,870千円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 有形固定資産除却損の内訳2014/09/26 10:04
前連結会計年度(自 平成24年7月1日至 平成25年6月30日) 当連結会計年度(自 平成25年7月1日至 平成26年6月30日) 建物及び構築物 1,362千円 11,316千円 機械装置及び運搬具 1千円 0千円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- イ 担保提供資産2014/09/26 10:04
ロ 対応債務前連結会計年度(平成25年6月30日) 当連結会計年度(平成26年6月30日) 現金及び預金 49,200千円 49,200千円 建物及び構築物 228,774千円 144,952千円 土地 246,228千円 246,228千円
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- (前連結会計年度)2014/09/26 10:04
当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、事業会社を単位としてグルーピングを行っています。遊休資産については、個別資産ごとにグルーピングを行っています。場所 用途 種類 名古屋市北区 遊休資産 建物及び構築物、土地 福島県郡山市 営業用施設 建物及び構築物、工具、器具及び備品等
上記資産のうち、遊休資産は将来の使用が見込まれなくなったため、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(28,975千円)として特別損失に計上しました。なお、当該資産の回収可能価額は正味売却可能価額により測定しており、不動産鑑定評価額等を基に算定した金額により評価しています。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 主な耐用年数は次のとおりです。2014/09/26 10:04
建物及び構築物 8年~50年
機械装置及び運搬具 4年~6年