有価証券報告書-第31期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

3 固定資産の減価償却方法
(1) 有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

建物及び構築物	3～43年
機械及び装置	5年
工具、器具及び備品	2～20年

(2) 無形固定資産
定額法によっております。
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～8年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。