構築物(純額)
個別
- 2020年3月31日
- 100万
- 2021年3月31日 ±0%
- 100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 主として、建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他については定率法を採用しております。2021/06/25 10:22
ただし、賃貸用のものについては定額法、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2021/06/25 10:22
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 建物及び構築物 1百万円 1百万円 機械装置及び運搬具 0百万円 1百万円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供されている資産2021/06/25 10:22
担保付債務前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 建物及び構築物 136百万円 125百万円 土地 384百万円 384百万円
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度 (自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)2021/06/25 10:22
当社グループは、管理上の区分に基づき、資産をグルーピングしております。事 業 用 途 種 類 減損損失 食材卸売事業 大阪支店 その他 0百万円 食材卸売事業 稲沢DC 建物及び構築物 1百万円 その他 1百万円
大阪支店、稲沢DCについては、投資額に見合った収益を確保することが困難であり、今後において投資額の回収が見込めないと判断されるため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、回収可能性が認められないため回収可能価額は、零として評価しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他については定率法を適用しております。2021/06/25 10:22
ただし、賃貸用のものについては定額法、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。