売上総利益
連結
- 2008年3月31日
- 705億2600万
- 2009年3月31日 +3.61%
- 730億7400万
- 2010年3月31日 +4.45%
- 763億2600万
- 2011年3月31日 ±0%
- 763億2600万
- 2012年3月31日 +2.57%
- 782億8800万
- 2013年3月31日 -17.89%
- 642億8500万
- 2014年3月31日 +3.8%
- 667億3000万
- 2015年3月31日 -3.17%
- 646億1200万
- 2016年3月31日 +9.47%
- 707億3000万
- 2017年3月31日 +3.31%
- 730億6800万
- 2018年3月31日 +4.66%
- 764億7500万
- 2019年3月31日 +2.25%
- 781億9700万
- 2020年3月31日 +4.65%
- 818億3300万
- 2021年3月31日 +4.74%
- 857億800万
- 2022年3月31日 -1.48%
- 844億4000万
- 2023年3月31日 +2.8%
- 868億500万
- 2024年3月31日 +6.47%
- 924億1800万
個別
- 2008年3月31日
- 575億1800万
- 2009年3月31日 +2.45%
- 589億2900万
- 2010年3月31日 +4.35%
- 614億9300万
- 2011年3月31日 +0.05%
- 615億2400万
- 2012年3月31日 +2.22%
- 628億8900万
- 2013年3月31日 -19.46%
- 506億5300万
- 2014年3月31日 +3.67%
- 525億1000万
- 2015年3月31日 -4.63%
- 500億7900万
- 2016年3月31日 +9.18%
- 546億7700万
- 2017年3月31日 +2.42%
- 560億
- 2018年3月31日 +3.29%
- 578億4300万
- 2019年3月31日 +0.31%
- 580億2500万
- 2020年3月31日 +9.35%
- 634億4900万
- 2021年3月31日 +4.59%
- 663億6300万
- 2022年3月31日 -3.33%
- 641億5600万
- 2023年3月31日 -0.21%
- 640億2200万
- 2024年3月31日 +5.5%
- 675億4200万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 当社グループはこれまで以上の成長を果たすべく、各小売業様の「店頭」を常に意識し、当社の強みである独自の情報分析を活かし、消費者の生活様式の変化や購買意識の変化を捉えるカテゴリー戦略を図ってまいりました。2024/06/25 17:01
その結果、売上高は9期連続で最高を更新し、経常利益につきましても、過去最高を更新しました。利益については、全体的な値上げ、専売・優先流通品が好調に推移したことにより、売上総利益率が前期に比べ0.05ポイント改善となりました。販管費については、2024年問題の影響による運賃上昇や、将来を見据えた成長戦略への先行投資による増加要因があったものの、IT中計施策の実践による庫内・業務生産性が向上したことにより、販管費率が前期に比べ0.05ポイント改善したことが、利益への貢献となっております。また、さらなる企業価値向上を目指して、株主価値創造施策である「自己株式の取得」「株式分割」「業績予想修正に伴う増配」を実施しPBR1倍超を達成しました。
(4) 経営環境及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ロ.事業戦略 化粧品とペットカテゴリーへ注力 ITによる生産性の改善2024/06/25 17:01
売上総利益の拡大にむけて設立時より各小売業様の「店頭」を意識し、当社の強みである独自の情報分析を活かし、消費者の生活様式の変化や購買意識の変化を捉えるカテゴリー戦略を引き続き実施してまいりました。
特に化粧品関連商品については外出機会が増加したことに合わせて基礎化粧品やメイクアップの提案等、消費者の行動変化を見据えて、専売・優先流通品の拡大により独自性を強化して豊かで快適な暮らしに結びつく店頭提案の強化を実施してまいりました。