東京エレクトロンデバイス（2760）の建物及び構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2008年3月31日: 5億5074万
2009年3月31日 +57.17%: 8億6558万
2010年3月31日 -10.6%: 7億7385万
2011年3月31日 +33.98%: 10億3680万
2012年3月31日 -9.43%: 9億3902万
2013年3月31日 -11.35%: 8億3241万
2014年3月31日 -11.46%: 7億3700万
2015年3月31日 -5.56%: 6億9600万
2016年3月31日 -10.49%: 6億2300万
2017年3月31日 -7.7%: 5億7500万
2018年3月31日 +0.17%: 5億7600万
2019年3月31日 +10.42%: 6億3600万
2020年3月31日 -2.67%: 6億1900万
2021年3月31日 -1.13%: 6億1200万
2022年3月31日 +274.84%: 22億9400万
2023年3月31日 -3.88%: 22億500万
2024年3月31日 -2.49%: 21億5000万
2025年3月31日 +34.14%: 28億8400万
2026年3月31日 -9.4%: 26億1300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～47年
機械及び装置 2～ 8年

2025/06/23 9:51

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※7 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 2023年4月 1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日)
ソフトウェア	―百万円	3百万円
建物及び構築物	5百万円	0百万円
機械及び装置	0百万円	0百万円

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#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

d.固定資産の減損
当社グループは、減損会計の対象となる建物及び構築物、工具、器具及び備品、のれん、技術資産、顧客関連資産、ソフトウェア等を有しております。現状、減損損失の認識が必要な資産はありませんが、今後、受注状況や市場動向に基づき見積られた将来キャッシュ・フローの総額の見積りが帳簿価額を下回った場合に、減損損失の計上が必要となる可能性があります。
有価証券等への投資につきましては、株式、ベンチャーキャピタルへの投資及びゴルフ会員権の保有があります。金融商品の投資価値の下落がその時点の帳簿価額のおおむね50%相当額を下回ることとなり、かつ、近い将来その価額の回復が見込まれない場合には投資の減損又は貸倒引当金の計上を行っております。なお、将来の市況悪化等により、投資の減損又は貸倒引当金の計上が必要となる可能性があります。

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