東京エレクトロンデバイス（2760）の外部顧客への売上高 - コンピュータシステム関連事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 148億3500万
- 2013年6月30日 -77.59%
- 33億2400万
- 2013年9月30日 +107.97%
- 69億1300万
- 2013年12月31日 +51.84%
- 104億9700万
- 2014年3月31日 +48.09%
- 155億4500万
- 2014年6月30日 -79%
- 32億6500万
- 2014年9月30日 +113.57%
- 69億7300万
- 2014年12月31日 +46.59%
- 102億2200万
- 2015年3月31日 +58.95%
- 162億4800万
- 2015年6月30日 -74.27%
- 41億8100万
- 2015年9月30日 +101.96%
- 84億4400万
- 2015年12月31日 +48.2%
- 125億1400万
- 2016年3月31日 +43.04%
- 179億
- 2016年6月30日 -79.12%
- 37億3800万
- 2016年9月30日 +97.67%
- 73億8900万
- 2016年12月31日 +46.58%
- 108億3100万
- 2017年3月31日 +55.44%
- 168億3600万
- 2017年6月30日 -80.65%
- 32億5800万
- 2017年9月30日 +144.41%
- 79億6300万
- 2017年12月31日 +54.29%
- 122億8600万
- 2018年3月31日 +44.59%
- 177億6400万
- 2018年6月30日 -76.75%
- 41億3100万
- 2018年9月30日 +120.55%
- 91億1100万
- 2018年12月31日 +47.02%
- 133億9500万
- 2019年3月31日 +59.31%
- 213億4000万
- 2019年6月30日 -76.1%
- 51億
- 2019年9月30日 +114.31%
- 109億3000万
- 2019年12月31日 +46.26%
- 159億8600万
- 2020年3月31日 +57.98%
- 252億5500万
- 2020年6月30日 -79.8%
- 51億200万
- 2020年9月30日 +104.35%
- 104億2600万
- 2020年12月31日 +48.59%
- 154億9200万
- 2021年3月31日 +54.49%
- 239億3300万
- 2021年6月30日 -81.39%
- 44億5500万
- 2021年9月30日 +124.51%
- 100億200万
- 2021年12月31日 +54.76%
- 154億7900万
- 2022年3月31日 +51.56%
- 234億6000万
- 2022年6月30日 -76.95%
- 54億700万
- 2022年9月30日 +134.33%
- 126億7000万
- 2022年12月31日 +56.76%
- 198億6200万
- 2023年3月31日 +47.29%
- 292億5500万
- 2023年6月30日 -75.73%
- 70億9900万
- 2023年9月30日 +102.18%
- 143億5300万
- 2023年12月31日 +45.89%
- 209億4000万
- 2024年3月31日 +57.49%
- 329億7800万
- 2024年9月30日 -46.37%
- 176億8700万
- 2025年3月31日 +111.04%
- 373億2700万
- 2025年9月30日 -48.58%
- 191億9500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (2) 各報告セグメントに属する製品及びサービスの種類2025/06/23 9:51
当社グループは、製品・サービス別の販売体制のもと事業活動を展開しており、「半導体及び電子デバイス事業」及び「コンピュータシステム関連事業」の2つを報告セグメントとしております。
「半導体及び電子デバイス事業」は、半導体製品、ボード・電子部品、ソフトウェア・サービスの販売及びプライベートブランド(PB)製品の製造・販売等を行っており、「コンピュータシステム関連事業」は、ネットワーク関連製品、ストレージ関連製品、セキュリティ関連製品の販売及び保守・監視サービス等を行っております。 - #2 事業の内容
- 当社の関連会社である日本サンテック株式会社は半導体関連製品の販売等を行っており、Fidus Systems Inc.は、半導体やソフトウェア等の設計・開発を行っております。2025/06/23 9:51
(コンピュータシステム関連事業)
当社においてネットワーク関連製品、ストレージ関連製品、セキュリティ関連製品の販売及び保守・監視サービス等を行っております。 - #3 事業等のリスク
- ① 需要動向又は商品価格による影響2025/06/23 9:51
当社グループでは、主として大手エレクトロニクスメーカーに対し集積回路を中心とした半導体製品、ボード・電子部品、ソフトウェア・サービスの販売、プライベートブランド(PB)製品の製造・販売、ネットワーク関連製品、ストレージ関連製品、セキュリティ関連製品の販売及び保守・監視サービス等を行っております。半導体及び電子デバイス事業では、顧客が大手エレクトロニクスメーカー等であることから、半導体需要や設備投資動向に影響を受ける可能性があります。コンピュータシステム関連事業では、顧客がネットワークやシステムの構築・整備に関連した企業や団体等であることから、IT投資等の設備投資に係る動向に影響を受ける可能性があります。
特に当社グループの主要市場である国内、アジア及び北米地域における市況変動が大きくなった場合、業績に影響を及ぼすリスクが高くなります。 - #4 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）
- (PB)製品の製造・販売等2025/06/23 9:51
(コンピュータシステム関連事業)
ネットワーク関連製品、ストレージ関連製品、セキュリティ関連製品の販売及び保守・監 - #5 会計方針に関する事項（連結）
- デリバティブ
時価法によっております。2025/06/23 9:51 - #6 従業員の状況（連結）
- (2025年3月31日現在)2025/06/23 9:51
(注) 1 従業員数は就業人員数であります。セグメントの名称 従業員数(人) 半導体及び電子デバイス事業 801 コンピュータシステム関連事業 311 全社共通 271
2 前連結会計年度末に比べ半導体及び電子デバイス事業の従業員数が114人減少し、全社共通における従業員数が140人増加しておりますが、主としてグループガバナンスの強化及び部門連携の促進を目的とした組織再編によるものです。 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 中期経営計画「VISION2030」(対象期間:2026年3月期～2030年3月期)における財務モデル及び事業ポートフォリオについては、次のとおり設定しております。2025/06/23 9:51
(5) 優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題VISION2030(2030年3月期) 売上高 300,000～350,000百万円 (事業別構成比) コンピュータシステム関連事業 15% 半導体及び電子デバイス事業 75% プライベートブランド事業 10% 経常利益率 ≧ 8% (事業別経常利益率) コンピュータシステム関連事業 12% 半導体及び電子デバイス事業 7%
当社グループは、IoT・ロボット・AI・ビッグデータといった先端技術をあらゆる産業や社会生活に取り入れて経済発展と社会的課題の解決を両立していく高効率スマート社会(Society 5.0)の到来を見据え、デジタルトランスフォーメーション、即ち「データとデジタル技術を活用した製品やサービス、ビジネスモデルの変革等」に貢献していくための製品・サービスを提供してまいります。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- [半導体及び電子デバイス事業]2025/06/23 9:51
中国市場の停滞やサプライチェーンにおける在庫調整の影響が長期化している中、当社グループにおいては車載向け半導体製品の販売が顧客商権の拡大もあり堅調に推移し、ウェーハ検査装置事業も業績に寄与しました。一方で、産業機器向け半導体製品の販売が減少したことに加え、通信機器向け及び民生機器向け半導体製品の販売も低調に推移したことなどから、当連結会計年度は外部顧客への売上高179,051百万円(前期比14.7%減)、セグメント利益(経常利益)6,149百万円(前期比41.2%減)となりました。
[コンピュータシステム関連事業] - #9 設備投資等の概要
- なお、報告セグメント別の設備投資額の内訳は次のとおりであります。 半導体及び電子デバイス事業 1,208百万円2025/06/23 9:51
コンピュータシステム関連事業 522百万円
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
