有価証券報告書-第31期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産 (リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。ただし、建物 (建物附属設備を除く) については、定額法によっております。在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～45年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産 (のれんを除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用期間 (5年) に基づく定額法によっております。また、市場販売目的のソフトウエアについては見込販売期間 (3年以内) に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。