有価証券報告書-第31期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
- 【提出】
- 2016/06/16 15:47
- 【資料】
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- 【項目】
- 116項目
1 資産の評価基準及び評価方法
(1) 有価証券
子会社株式、関連会社株式及びその他有価証券 (時価のないもの)
移動平均法による原価法によっております。
(2) デリバティブ
時価法によっております。
(3) たな卸資産
原価法 (貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) を採用しております。
① 商品
移動平均法
② 製品・仕掛品
個別法