- 2777
- 2023/05/09
- 時価
- 49億円
- PER
- 14.79倍
- 2009年以降
- 赤字-446.81倍
(2009-2022年) - PBR
- 0.79倍
- 2009年以降
- 0.33-1.15倍
(2009-2022年) - 配当
- 3.29%
- ROE
- 5.35%
- ROA
- 3.16%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
純資産
連結
- 2013年12月31日
- 30億8711万
- 2014年12月31日 +21.69%
- 37億5664万
個別
- 2012年12月31日
- 27億1513万
- 2013年12月31日 +13.7%
- 30億8711万
- 2014年12月31日 +20.27%
- 37億1284万
有報情報
- #1 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- ②発生原因2015/03/27 14:56
株式取得価額が、企業結合時の時価純資産額を上回ったためであります。
③償却方法及び償却期間 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「退職給付に関する会計基準」(企業会計基準第26号 平成24年5月17日。以下「退職給付会計基準」という。)及び「退職給付に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第25号 平成24年5月17日。以下「退職給付適用指針」という。)を、当連結会計年度末より適用し(ただし、退職給付会計基準第35項本文及び退職給付適用指針第67項本文に掲げられた定めを除く。)、退職給付債務から年金資産の額を控除した額を退職給付に係る負債(年金資産が退職給付債務を超える場合は退職給付に係る資産)として計上する方法に変更しております。2015/03/27 14:56
当社は数理計算上の差異については、その発生連結会計年度の費用として処理しており、連結子会社は簡便法を適用しているため、この変更による純資産に与える影響はありません。 - #3 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (貸借対照表関係)2015/03/27 14:56
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「未収入金」及び「固定負債」の「長期未払金」は、科目を掲記すべき数値基準が、「総資産」または「負債及び純資産の合計額」の100分の1を超える場合から、100分の5を超える場合に緩和されたため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「未収入金」79,620千円、「その他」35千円は、「その他」79,655千円として組み替えており、「固定負債」に表示していた「長期未払金」50,661千円、「その他」2,000千円は、「その他」52,661千円として組み替えております。 - #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における負債合計は、3,314百万円となりました。なお、流動負債は1,897百万円、固定負債は1,417百万円となりました。2015/03/27 14:56
(純資産)
当連結会計年度末における純資産合計は、3,756百万円となりました。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2015/03/27 14:56
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 1株当たり純資産額 990.07 円 1株当たり当期純利益金額 196.46 円
2. 1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。