構築物(純額)
個別
- 2018年1月31日
- 5300万
- 2019年1月31日 -13.21%
- 4600万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/04/26 10:07 - #2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 有形固定資産の取得価額から控除されている保険差益の圧縮記帳額は次のとおりであります。2019/04/26 10:07
5 偶発債務前連結会計年度(平成30年1月31日) 当連結会計年度(平成31年1月31日) 建物及び構築物 35百万円 35百万円
保証債務等 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2019/04/26 10:07
当社グループは、事業資産については管理会計上の区分ごと、賃貸資産及び遊休資産はそれぞれ個別場所 用途 種類 東京都 事務所 建物及び構築物
の物件ごとにグルーピングを行っております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法2019/04/26 10:07
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2019/04/26 10:07
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/04/26 10:07