有価証券報告書-第31期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、当社及びBP社が、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)、青葉台展示場、藤沢展示場の資産については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 7～34年
機械装置及び運搬具 5～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、当社及びBP社は残存価額を零とする定額法を採用し、BFM社は定率法を採用しております。